凡 例
(1) | 本報告書で用いた年次は、特記しない限り暦年(1〜12月)である。 |
(2) | 本報告書では、特に断りのない限り指標の変化率は、年(度)については前年(度)比、先進国の四半期は前期比(年率)、月次については前月比、途上国は、前年同期(月)比である。 |
(3) | 「国」という表現には「地域」を含む場合がある。 |
(4) | 本報告書では、特記しない限り原則として、各国・地域を以下のように分類している。 ・先進国:OECD加盟(30か国)(アイスランド、アイルランド、アメリカ、英国、イタリア、オーストラリア、オーストリア、オランダ、カナダ、韓国、ギリシャ、スイス、スウェーデン、スペイン、チェコ、スロバキア、デンマーク、ドイツ、トルコ、日本、ニュージーランド、ノルウェー、ハンガリー、フィンランド、フランス、ベルギー、ポーランド、ポルトガル、メキシコ、ルクセンブルク) ・途上国:非OECD加盟国。 ・北東アジア:中国、韓国、台湾、香港の4か国・地域を分析の対象とする。 ・ASEAN:シンガポール、インドネシア、カンボジア、タイ、フィリピン、ブルネイ、ベトナム、マレーシア、ミャンマー、ラオスの10か国だが、本報告書では、主としてシンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシアの5か国をASEANとして分析の対象とする。 ・ 東アジア:北東アジア(中国、韓国、台湾、香港の4か国・地域)、ASEAN5か国(シンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシア) |
(5) | 通貨価値の増(減)価率は、IMF方式(1ドル当たりの自国通貨表示を(比較年時−基準年時)/比較年時で計算したもの)によっている。 |
(6) | 本報告書における円換算及びドル換算については、ブルームバーグによる08年12月5日時点の為替レートを使用している。 |
※本報告は、原則として12月5日までに入手したデータに基づいている。