昭和34年
年次世界経済報告
世界経済の現勢
昭和三四年九月
経済企画庁
第二部 各 論
第二章 西 欧
五八年の西欧リセッションのなかで最も不振をきわめた産業は石炭業であつた。しかも石炭と並んで不振産業であつた鉄鋼業と繊維業の景況が在庫整理の一巡で本年春頃からポツポツ立直りはじめてきたのに対して,石炭不況は悪化の一途をたどつており,当分の間立直りの見込みもない。この炭業不振は単に景気循環の一環としてのみ理解すべきではなく,むしろ深刻な構造上の問題に帰因しているし,しかもこの問題は世界的に共通する問題でもあるので,ここではやや詳細に本問題を西欧のエネルギー需給の観点からとりあげてみたい。
石炭需要の減少のため折角採掘した石炭も滞貨となつて累積されOEEC諸国全体の山元貯炭は五八年末に四四・五百万トンに達した。五七年末にくらべて約三倍であり,五六年末にくらべれば五倍に達する。このうち共同体六カ国の山元貯炭が二四・五百万トン,イギリスのそれが約二〇百万トンであつた。
五八年中に石炭輸入量は共同体諸国で約一三百万1ン減少,イギリスでは一・二百万1ン,合計約一四百万トンの減少,国内生産も共同体二・四百万トン,イギリス七・九百万トン合計して約一〇百万トン減少したにもかかわらず前述した未曽有の滞貨が累積したのである。
本年にはいつてからも石炭の輸入と生産がひきつづき削減されたにもかかわらず山元滞貨の累積傾向はやまず,三月末現在で共同体諸国は二八百万トン,イギリスは二一百万トン余に達し,両者合計して約五〇百万トンに達した。
しかも当分の間貯炭の減少する見込はなく最高機関の公式予想によると,本年第2・四半期の石炭需要は前年同期比三・六％減で六月末には貯炭も三四百万トンに達するであろうとされている。イギリスにおいても石炭庁の見通しによれば,山元貯炭は五九年末までに七百万トン増の二七百万トンに達するであろうし,また来年の見通しも生産が五百万トン減の二〇二百万トンに対して需要は二百万トン減の一九八百万トンの予想であるから,在庫はさらに四百万トン増加するであろうとしている。
石炭滞貨問題が最も深刻なのはベルギーであつて,現在の山元貯炭七百万トン余は同国の年間生産量の約二・五割に相当する。これに対して西ドイツとイギリスの貯炭量は絶対量では大きいけれども,年間生産高に対する比率では両国とも一〇％前後である。
このような炭業危機に直面して各国政府ならびに業界は昨年来各種の打開策を講じてきた。
たとえばイギリスでは五八年二月から炭坑夫の新規採用が制限され,その結果炭坑夫の数も年末までに約二・五万人減少,五月には土曜日超過勤務契約の満了に伴いその更新が行われなかつた。さらに一二月には長期石炭計画による非能率炭坑閉鎖テンポを加速化して(計画では五五～七〇年間に二五〇ないし三〇〇の炭坑閉鎖の予定で,五八年中に小炭坑一九が閉鎖された),五九年中に非能率炭坑三四の閉鎖と露天掘の採掘削減が決定されたが,それによつて生産は約六百万トン削減されることになる。
本年六月に石炭庁当局が議会で言明したところによると,露天掘の探掘は昨年の一四〇〇万トンに対して本年は一一百万トンヘ削減,さらに来年は七百万トンまで削減せねばならぬであろうとしている。また場合によつては一九六五年までに露天掘の採掘は一部の例外を除いて全面的に廃止しなければならなくなるかもしれないという。
一九五六年に発表されたイギリス炭業投資計画によると,一九六五年におけるエネルギー総需要を三〇〇百万トンと見積り,それに対して石炭生産を六五年までに二四〇百万トンまで増産し,この目標達成のために毎年一億ポンドずつ投資する予定であつた。しかし最近の情勢からみて右の二四〇百万トン目標は過大であるとされ,それを大幅に引下げた計画(二〇〇ないし二一五百万トンヘ)が最近石炭庁によつて発表された。昨年一二月の議会における動力省次官の答弁によると,「今や投資の重点は生産量の増大ではなく,生産性の向上に向けられねばならず,経済的な炭坑に重点をおき,非経済的炭坑は閉鎖しなければならない」とされ,従来のように増産第一主義的な政策の転換を示している。
次に石炭と石油の競合問題については,一方において消費者の選択の自由を認めると同時に,他方においては石炭鉱業の競争力を強化するというのがイギリス政府の方針のようである。本年一月の議会において動力相は次のように答弁している。
「政府は各種燃料間における競争と協調を維持するとともに,石炭鉱業の競争力強化のためにできるだけ努カする。この政策によつてのみ,消費者の自由な選択権が維持される。」西ドイツにおいても五八年秋頃から石炭輸入の許可制,石炭業と石油業による不況カルテルの結成などが行われ,本年二月には共同休以外の第三国からの石炭輸入に対して禁止的関税が(トンあたり二〇マルク)賦課された(ただし五百万トンの無税輸入割当がある。石炭関税の有効期間は五九年末まで)。またルール石炭業者は共同出資(二五〇百万DM)により米炭長期契約の解約につとめ,本年五月末までに約一九百万トンの輸入契約が解消された。国内では非能率炭坑の閉鎖,操業短縮,坑夫の自然減少により生産制限が行われ,さらに五月一日からは週五日操業制が実施゛されている。他方販売促進のために夏季の特別割引率を引上げ,一定の長期購入契約または大量購入契約に対する値引き等が行われた。
こうした石炭危機に対して西ドイツ政府がどんな態度をとつているかというと,石炭輸入の許可制や石炭関税の賦課,石炭・燃料油不況カルテルの結成あつせんなど炭業不況の打開策をはかつてはいるものの,石炭と石油の競争に関して特別に石炭を優遇するような措置はとつていない。
これは今日の石炭危機が主としてエネルギー需給構造の変化によつてもたらされたもので,経済的合理性にもとづいた自然的な発展を人為策で阻止すべきではないという基本的な考え方に立脚している。そこでむしろ石炭問題解決の鍵は石炭業の合理化とコスト切下げにあるというのが政府の方針のようである。
ベルギーでは五七年夏頃にはまだ炭坑労働力の不足が訴えられていたほどだつたが,五七年末から五八年はじめにかけて滞貨が急増し,その結果春には石炭輸入の許可制が採用され,石炭価格も引下げられたが,滞貨累増の傾向はやまず,本年二月政府当局は非能率炭坑の閉鎖により同国の石炭生産を六分一カットし,かつ補助金を廃する方針を決め,それをめぐつてストが発生したほどだつた。
元来ベルギーの炭坑は非能率なものが多く,とくに南部のボリナージュ地区の炭坑がそうである。そこで炭鉄共同体が発足して以来,五七年二月までの五カ年間の過渡期中に共同体から四八・八百万ドルの合理化資金がベルギーの石炭業者に供与され,このほかベルギー政府からも六八・二百万ドルの交付金が与えられたが,これらの資金は炭坑の合理化に使用されずに,国際的に割高なベルギー炭の価格補助金に使用された。五七年末においてベルギー炭坑の生産費は共同体の平均生産費より四〇％も高かつた。このような非能率炭坑の温存によりベルギーの石炭業が西欧リセッションの影響を最も早くから最も大きくこうむつたのも当然であつたといえよう。
ベルギー政府は石炭危機打開のため最高機関に対して「危機宣言」の布告を要請したが,他の加盟国の反対により座折した。そこで自力で問題の解決をはかるため,石炭の生産,配給,輸送,輸入,販売を政府統制下におさめると同時に,徹底的な炭業整理案を目下議会に提出中である。
同計画は今後五カ年間に非能率炭坑を閉鎖し,とりあえず五九年中に採掘量を二百万トン削減して,二四・三百万トンとし,輸入量も二百万トン削減する予定であるが,それでも山元貯炭は年末までに一・四百万トン増加する予想である。
他方炭鉄共同体最高機関も昨年来山元滞貨融資に乗り出したほか,本年にはいつてからは「危機宣言」の布告による第三国からの輸入制限,各国の生産制限,山元貯炭の凍結などの共同措置を提案した。しかしこの「危機宣言」案は,ベルギー政府を除いて加盟諸国の承認をうることができず,結局最も窮境にあるベルギーの炭坑夫に対する救済措置だけにとどめられた。
つい二,三年前までの欧州は石炭不足に悩み,国内の増産措置では需要をまかないきれず,その結果欧州の石炭輸入は一九五三年の一三・六百万トンから五七年の五一百万トンヘ膨張したほどだつた。
OEECは五六年六月に「ヨーロッパの増大するエネルギー需要」(いわゆる「ハートレー報告」)と題する専門家報告書を発表し,そのなかで一九七五年までの欧州oエネルギー需要を予測して,「われわれはエネルギー消費と地域内生産との間に余りにも大きなギャップがあるのに当惑せざるをえない」と嘆じた。
ハートレー報告書は,一九六〇年のヨーロッパのエネルギー需要を八四〇百万トン(石炭換算)(五五年は七三〇万トン)とおさえ,これに対して欧州内の石炭生産を五〇〇百万トン,(五五年は四七八百万トン)まで増産する必要ありとし,各国とも増産のため努力するよう要望した。だが実際には五八年の石炭生産高は四七二百万トンで,五五年の実績を下回つたのである。
炭鉄共同体最高機関も五七年五月に発表したエネルギー報告書のなかで,域内エネルギーの増産と米炭長期輸入契約の締結を勧告した。この最高機関の報告書が発表されてから一年もたたない五七年暮頃から情勢が急変し,ベルギーや西ドイツで石炭過剰傾向があらわればじめ,五八年春頃には欧州の石炭危機が口にされるようになつた。
それでは欧州の石炭過剰は何によつてもたらされたか。共同体最高機関の見解によると,石炭危機の原因は四つあり,第一は消費者の在庫べらしであつて,五八年における六カ国の国内向け石炭販売の減少分三五百万トンのうち二〇百万トンが在庫べらしによるものとされている。残る一五百万トンは一般的な景気後退(とくに鉄鋼業不振),二カ年つづいた暖冬,および石油からの競争増大によるものである。
このほか好況時には熱効率の悪い老朽設備まで操業されていたのが不況時にその操業が停止され,その結果熱効率が上昇したため,エネルギー需要が減つたという面もあろう。
イギリスのばあい石炭業の販売不振の主因は国内の消費減少にあつた。五八年に石炭の輸出は約三百万トン減少し,流通在庫も一百万トンほど削減されたが,国内石炭消費量は九百万トン(四・三％)も減少した。
これに対して石油の国内消費量は六・三百万トン(二五％)も増加している。これに水力電気を加えたエネルギー消費量は,五七年と殆ど変らなかつた。明らかに石炭が石油に食われたわけだ。いま主要用途別に石炭と石油の消費量の増減を一九五六年と五八年について比較してみると第2-61表のとおりである(五七年はスエズ危機による石油規制があつたので,比較の対象としては不適当と考えられる)。これによると,発電所を除いて主要需要先の石炭消費量が軒並みに減少しているのに対して,石油の消費量は至るところで増加しているのである。西ドイツにおいても,ブンデスバンク年報の見解によると,五八年中に消費者の在庫べらしによる需要の減少のほか,国内の石炭消費量が約一二百万トン減少した。この消費減少分のうち二・二百万トンは鉄鋼業における消費減少であるが,約四百万トンはおそらく燃料油による代替であろうとしている。事実燃料油の消費量は五八年中に二・五百万トン(四八％)も増加しているのである。
オーストリアでも五八年中のエネルギー消費量は一％の増加だつたが,そのうち石炭消費量が一一％減少したのに対して,石油の消費量は一〇％,水力電気は一五％,天然ガスは二七％それぞれ増加した。その結果,エネルギー消費総量に占める石炭の比重は五七年の五二％から五八年の四六％へ低下し,石油の一五％から一七％へ,天然ガスの比重も四％から五％へ上昇したとされている(第2-62表参照)。
在庫べらしや暖冬あるいは一般的な景気後退による需要の減少は一時的なものであるが,燃料油やガスの進出による需要減少はむしろ構造的,長期的な要因といわねばならぬであろう。
石炭と石油は原料炭その他一部の特殊な用途を除いて競合関係にあり,両者の優劣を決定するものは主として価格であるとされている。現在欧州の石炭価格は概して米炭価格より高いが,石油価格は世界的な供給過剰により低落気味であつて,米炭より安い値段で供給されているといわれるから,,石炭業が石油の進出に対抗するためには非能率炭坑を閉鎖し合理化を行つて価格を引下げるよりほかはないとされている。
もちろん今回の西欧炭業危機には一時的な要因もあるから,一般的な経済拡大に伴つてふたたび石炭需要の増大が予想されるが,欧州のエネルギー需要構造のすう勢的な変動のため石炭の地位は今後も相対的に低下するであろうと考えられる。
欧州のエネルギー構造をみると,現在でも石炭が圧倒的な比重を占めている。
一九五六年における欧州(OEEC加盟一七カ国)の一次エネルギー消費量の六七％が石炭によつて占められていた。これは欧州にはイギリス,西ドイツ,フランス,ベルギーのような大石炭生産国が存在するからである。ただし国別にみるとエネルギー構造に大きな相違がみられる。イギリス,西ドイツ,ベルギー,ルクセンブルグ,フランス,オランダなどでは石炭依存度が高いのに対して,ノルウェー,スエーデン,スイス,ポルトガル,イタリアなどの石炭依存度は一〇％ないし二〇％前後であつて,これら諸国ではそのエネルギー需要の充足を主として水力電気や石油に依存している。イタリアとオーストリアでは天然ガスも使用されている。
OEEC諸国全部に共通してみられる現象は,戦後石炭に対する依存度が次第に低下してきていることだ。OEEC全体の石炭依存度は一九三七年の八四％から一九五〇年の七六％,一九五六年の六七％へ低下しているし,イギリス,西ドイツ,フランス,オランダなどのように石炭依存度の高い国ですら,石炭の比重は漸次低下しているのである。
もちろんこれは必ずしも石炭が他のエネルギー資源に駆逐されたからではなく,エネルギー需要の急増(一九五〇～五七年間に約二・三倍化)に対して石炭の増産が技術的に困難であつたからでもある。
0EEC内部の一次エネルギー生産量をみるに五〇年か五七年に約一・二倍化しているが,・三倍化しているから,自給度も五〇年の八九・八％から五七年の七九・五％へ低下した。不足分は主として石油と石炭の輸入によつて賄われた。いま五七年の実績についてみると,OEEC全体の域外からの石炭輸入量は五一百万トン,そのうち四四・八百万トンがアメリカからの輸入,五・七百万トンが東欧からの輸入であつた。
他方原油の輸入量も五〇年の三七・七百万トンから五七年の一〇三・四百万トンヘ約三倍近くにふえたが,輸入先は五六年の実績でみると中東が約80％,アメリカが約一五％となつている。
石炭危機が直接的なキッカケとなつたほか,最近における世界的な石油過剰向,サハラ油田の開発進捗,ソ連石油の進出,さては液化ガスの企業化などによりヨーロッパのエネルギー問題は現在再検討の機運にあるようだ。イギリスがその石炭長期計画の改訂をすすめていることは前述したとおりだが,OEECのエネルギー委員会も目下ヨーロッパ全体としてのエネルギー需給の長期的見通しを練り直しており,その報告書が近く発表される予定である。危機宣言をめぐつてかなえの軽重を問われた炭鉄共同体最高機関も本年五月に共同体のエネルギー需給の見通しを発表した。同報告書は「調整されたエネルギー政策に関する第一次報告」という標題からも察せられるように暫定報告であつて,明確な結論は出していないが,共同体のエネルギー政策が「混屯」,状態にあることを指摘している点が注目される。共同体を構成する六カ国は炭鉄共同体のほか,欧州経済共同体,原子力共同体(ユーラトム)の三機関をもち,石炭は炭鉄共同休の管轄だが,原子力はユーラトムの管轄となつており,総合的なエネルギー政策をたてにくい面がある。
のみならず各国政府のエネルギー政策も従来は個々バラバラで,その間に相互的な調整がなかつた。たとえばフランス政府がマルセイユ近くのラバラからストラブールとカルルスルーエまでパイプラインを敷設しこの両都市に精油所を建設する計画F承認したすぐあとで,今度はイタリア政府がゼノアから上部ローヌ河谷までパイプラインを敷き,上部ローヌ河谷に精油所を建設する計画を承認している。このフランスとイタリアの計画はいずれもスイス市場や南ドイツ,東フランスをめあてとしたもので,明らかに二重投資とみられる。
それはともかく,今回最高機関が発表した共同体六カ国のエネルギー需給予測によると,一九五五年を基準としたばあい六カ国の一次エネルギー需要は一九七五年までに七五％増加する。この増加率は欧州全体に関するハートレー報告の予測増加率六五％よりやや高いが,これは共同体諸国の経済成長率が欧州の平均より高いからであろう。エネルギー需要の算定方法は,ハートレー報告と同じくGNPの成長率を基準とし,GNPの一％増加が一次エネルギー需要を○・七五％ないし○・八％増加させると想定している。そしてGNPは五五年から六五年まで年間四％の率で成長し(就業人口の年間増加率を○・八％,生産性の上昇率を三・二％として計算),六五年から七五年までは成長率が鈍化するものとして(五五～六五年間の成長率四八％に対して六五～七五年間のそれは三一％),結局五五・～七五年間にGNPは九五％増加すると仮定している(ハートレー報告では八〇％増)。五五～六五年間の成長率は過去八年ないし一〇年間の成長率よりもやや低い(過去八年の平均成長率は四・三％)。
興味あるのは,この想定された一九七五年のエネルギー消費構造に占める石炭の地位であつて,最高機関の予測では総消費の四四％が石炭によつて賄われることになつている。この比率は五五年の六三％を大幅に下回る。しかし絶対量でみると石炭の生産量は五五年の約二四八百万トンから七五年の二九七百万へと二割近い増加となる。ただし石炭の生産能力は一九七五年までに三二〇百万トンまで高めることが技術的に可能とされている。石炭の比重低下に対応して石油の比重は一・九％から五・三％へ,天然ガスの比重は一・五％から三・八％へ高まるものと予想されている。
次にエネルギーの自給度の観点からみると,共同体のエネルギー自給度は五五年の七八％から七五年の六九％へ低下する。不足分,三一％(絶対量では二〇五・七百万トン)は域外からの輸入に仰がねばならないが,最高機関は共同体に属するサハラ地帯の石油と天然ガスで不足分を賄えるかもしれないとしている。もしこの予想のとおりであれば,共同体は一次エネルギーに関して一九七五年までに完全に自給自足できることになる。