(49) ここでは経済産業省(2005)「情報処理実態調査」の個票と日経NEEDSの財務データをマッチングさせ、企業におけるITの適用範囲と労働生産性の関係をみた。具体的には財務データにより個別企業ごとに労働生産性を算出した上で、相対的に全体最適であるかどうかを表す変数を説明変数として用いて、企業規模と産業ごとの特性をコントロールしながら労働生産性との関係を検証した。なお、その際にもう一つの説明変数として資本装備率を加えている。したがって、説明変数である情報ネットワークの全体最適化の度合いは、資本装備率の伸び以外に労働生産性に影響を与えるTFPを説明する要素として把握することができる。詳しくは、付注2−5参照。