第4節 デフレ克服への展望(14)
(14) 後に詳しく述べるように、M2+CDは家計や企業の保有する現預金である。したがって、家計や企業がM2+CDに分類されない金融資産(例えば郵貯や投資信託)を解約した場合には、その売却資金の一部が現預金となり、M2+CDが増加することになる。
(14) 後に詳しく述べるように、M2+CDは家計や企業の保有する現預金である。したがって、家計や企業がM2+CDに分類されない金融資産(例えば郵貯や投資信託)を解約した場合には、その売却資金の一部が現預金となり、M2+CDが増加することになる。