注) 6. 例えば、東京三菱銀行では、2001年3月期は、取引先の業況悪化要因に加えて、貸出条件緩和債権を認定する際の金利水準について実質的に判断するように変更したこと等の要因により、貸出条件緩和債権が増加した。