8　徳井他（2007）を参考に、アメリカの商務省公表の減耗率より、ICT資本財・非ICT資本財の減耗率をそれぞれ25％、5％として算出し、可能な限り長期データを用いてビンテージを求めた。なお、各国産業構造や財構成により、減耗率は異なるものだが、各国データ制約等により、上記を前提としており、推計結果については幅をもってみる必要がある。