| （１） |
本報告書で用いた年次は、特記しない限り暦年（１〜12月）である。 |
| （２） |
本報告書では、特に断りのない限り指標の変化率は、年（度）については前年（度）比、先進国の四半期は前期比（年率）、月次については前月比、途上国は、前年同期（月）比である。 |
| （３） |
「国」という表現には「地域」を含む場合がある。 |
| （４） |
本報告書では、特記しない限り原則として、各国・地域を以下のように分類している。
- 先進国：ＯＥＣＤ加盟(30か国）（アイスランド、アイルランド、アメリカ、英国、イタリア、オーストラリア、オーストリア、オランダ、カナダ、韓国、ギリシャ、スイス、スウェーデン、スペイン、チェコ、スロバキア、デンマーク、ドイツ、トルコ、日本、ニュージーランド、ノルウェー、ハンガリー、フィンランド、フランス、ベルギー、ポーランド、ポルトガル、メキシコ、ルクセンブルク）
- 途上国：非ＯＥＣＤ加盟国。
- 北東アジア：中国、韓国、台湾、香港の４か国・地域を分析の対象とする。
- ＡＳＥＡＮ：シンガポール、インドネシア、カンボジア、タイ、フィリピン、ブルネイ、ベトナム、マレーシア、ミャンマー、ラオスの10か国だが、本報告書では、主としてシンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシアの５か国をＡＳＥＡＮとして分析の対象とする。
- 東アジア：北東アジア（中国、韓国、台湾、香港の４か国・地域）、ＡＳＥＡＮ５か国（シンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシア）
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| （５） |
通貨価値の増（減）価率は、ＩＭＦ方式（１ドル当たりの自国通貨表示を（比較年時−基準年時）/比較年時で計算したもの）によっている。 |