昭和44年
年次世界経済報告
国際交流の高度化と1970年代の課題
昭和44年12月2日
経済企画庁
第1部 1969年の世界経済の特色
第1章 1969年の世界経済の概要
以上のように,この1年間の世界経済は,いくつかの特色を示しながらも,全体としては生産活動,貿易ともに68年に引きつづいて拡大をつづけたが,こうしたなかで,主要国は,それぞれ大きな問題点に直面することになった。以下,主要国について,この1年間直面した問題がどこにあったかを簡単にふり返ってみたい。
この1年間,アメリカ経済は,インフレとの闘いに終始したといえる。
アメリカでインフレ対策が本格化したのは,1968年7月から実施された10%付加税であった。その後同年末以来連銀は金融面からの引締めを強化し,公定歩合も1929年以来の最高である6%へ引上げられ,世界的な高金利時代を現出する要因を形成した。
さらにニクソン政権になってからは予算面で支出の削減,付加税の期限延長,7%の投資減税の廃止などの引締め措置を採用するなど,財政・金融両面の引締めが次第に強化されていった。
このため,69年にはいってからは,ようやく景気鈍化の様相が現われてきた。実質国民総生産の成長率は68年第3四半期の年率4%から69年第1四半期の年率2.4%へ,さらに第2,第3四半期の年率2%へそれぞれ低下した。
また,住宅着工件数は69年はじめから減少しはじめ,製造業新規受注も5月以降弱含みとなり,小売売上も7月以降横ばいとなった。とくに乗用車の売上高は春から夏にかけて前年同期を下回り,失業率も9月には・4%へと大幅な上昇を示した。
しかし,このような景気鈍化の進行にもかかわらず,物価上昇率はほとんど鈍らなかった。卸売物価は68年に前年比2.5%上昇したあと,69年1～9月間は前年同期比で3.7%上昇した。また消費者物価も,68年の4.2%上昇のあと,69年1～9月間には前年同期比5.3%の上昇となった。さらに最近では,非鉄,鉄鋼,自動車などの値上げがつづいており,いまのところ物価上昇のテンポが鈍る気配は見られない。
また,貿易収支の黒字幅も68年の10億ドルから,69年第3四半期には年率24.7億ドルへと改善したが,総合収支では68年の黒字から69年上期には再び大幅な赤字に転ずるなど,今後になお問題を残している。
1968～69年はイギリス経済にとって深刻な試錬の時期であった。67年末にポンド切下げを断行して,国際収支の抜本的な改善をめざしたにもかかわらず,切下げ後における国際収支の改善は遅々として進まず,そのためポンドは数回にわたって投機の波にさらされた。政府は難局の打開のために何回か引締め政策を強化し,またIMFや先進諸国から多額の信用供与をうけて当座をしのいできた。そのため現在のイギリス経済はIMFのきびしい審査の対象となっている。
周知のように,イギリスの国際収支は,貿易赤字を貿易外の黒字で相殺して経常収支全体として黒字を出し,それで長期資本の赤字を埋め合せるという構造をもっている。したがって経常収支と長期資本収支を合せた基礎収支が均衡するためには,経常収支でかなりの黒字を出さねばならない。ところが経常収支は64年以来ほとんど毎年赤字を続け,その結果基礎収支も赤字の連続であった。
しかし,こうした傾向も69年には,ポンド切下げの効果がようやく現われたこともあって,やや趣きを変えてきた。第1四半期の経常収支は切下げ後はじめて,1800万ポンドとわずかながら黒字に転じ,さらに第2四半期には黒字幅が7500万ポンドヘ拡大したため,基礎収支も1億ポンドの黒字となった。
このように,69年にはいってから経常収支が改善されたのはいうまでもなく,輪出増加を中心とした貿易収支の改善であった。
イギリスの輸出は,69年第2四半期に前年同期比17.1%も増加したため,貿易赤字額は68年下期の年率5.4億ポンドから69年第2四半期には年率3億ポンドヘ縮小することとなった。
こうした貿易収支の好調は第31四半期に入ってもつづき,第3四半期全体としては年率約1.2億ポンドの黒字に転じた。貿易収支が四半期ベースで黒字となったのは,66年第4四半期以来はじめてである。
こうした貿易収支の好転は,ポンド切下げ効果が遅まきながら出てきたためであろうが,それと同時に68年以来の引締め政策が次第に浸透してきたことも見逃せない。
イギリス政府は68年11月と69年3月に財政上の引締め措置をとったほか,賦払い信用規制の強化,銀行貸出制限,公定歩合引上げなどの金融引締め措置をとった。その結果,69年第2四半期には,輸入の伸びは前期比2.5%にとどまった。またこうした引締めの強化は一面では,輸出増加にもかなり寄与したとみられている。
しかし,イギリスはポンド切下げ以来,総額70～80億ドルといわれる多額の国際借款を背負っており,その返済義務額は70年だけで6.2億ドルにも及んでいることを考えると,今後は国際収支の単なる均衡だけでは不十分で,かなり多額の黒字を出さなければならないことになる。
69年第2四半期に経常収支の黒字幅が拡大したとはいえ,年率にすれば3億ポンド(7.2億ドル)にすぎず,今後の世界経済の見通しがあまり明るくないことを考えると,なお,イギリス経済の抱えている問題の解決は今後に持ちこされているといっていいだろう。
1969年の世界経済の1つの焦点はマルク問題比あったといっても過言ではない。それほどマルク切上げ問題は,全世界から注目され,論議されたし,また西ドイツ国内でも最大の政治問題へ発展した。しかし,この問題も10月27日にマルク切上げが実施されるにおよんで,過去1年余もの間の論議が一応落着したことになる。
マルク切上げは,国内インフレと経常収支黒字の共存というジレンマを一挙に解決する最後の手段として断行されたのだが,たしかにこの二つの面は過去1年間における西ドイツ経済の最も基本的な特徴であった。
西ドイツは,66～67年の不況のあと急速に立直り,68年に実質7.6%,69年にも実質6.5%(推定)という高い経済成長をつづけた。その結果,労働力需給は極度にひっ迫し,設備操業度も92%と過去のブームを上回る高さに達し,しかも膨大な受注残が累積するなど明白な過熱症状を呈するにいたった。このため消費者物価は68年に1.5%,69年1～9月間に3.5%上昇するなど,物価も68年秋頃から騰勢を強めてきた。
一方,貿易収支は,68年に185億マルクもの巨額な黒字を記録したあと,過熱下の69年においてさえ,前年におとらぬ黒字を出しつづけている。69年1～8月の貿易黒字は93億マルクで,前年同期の104億マルクより少ないが,これは68年末に国境税調整措置に伴い輸出が異常に増加した反動で,69年はじめの輸出が減少したためであり,4～8月間をとってみると黒字額は前年同期をむしろ上回っている。
このような好況下の黒字の累積のため,68年秋頃からマルク切上げを見こした投機があらわれはじめ,同年11月の国際通貨危機の大きな要因となった。このため,西ドイ.ツ政府は国境税調整措置によって貿易黒字の縮小をはかりながら,長期資本の輸出で貿易黒字を相殺するという政策をとった。しかし,この国境税調整も物価や貿易収支に対してはあまり効果が現われず,むしろ国内のインフレ傾向が69年中ますます顕著となった。こうしたことから政府は同年3月から財政金融上の引締め措置を実施し,さらに同年5月に第2回目の通貨危機に見舞われるにおよんで閣内はシラー経済相を中心とする切上げ賛成派と,キージンガー首相,シュトラウス蔵相らの反対派に分裂した。その後,マルク問題は9月末の総選挙までいわば最大の政治上の争点となった。
今回の9.29%のマルク切上げは,どのような影響を内外に及ぼすであろうか。まず西ドイツ経済に対する影響についていえば,切上げにより輸出が抑制され,輸入が促進されることは疑いなく,したがって,経常収支の黒字が縮小することは明らかであるので,西ドイツの景気鎮静化にかなりの寄与をすると思われる。しかし半面では,9月はじめのやまねこストの結果として賃金がすでに10%以上も大幅に引上げられており,この大幅賃上げを背景にした個人消費の増大がこんごの景気を支える要因になると思われる。また切上げは農産物価格や輸入品価格を引下げることで,物価上昇のテンポを鈍化させるだろうが,大幅賃上げによる物価上昇への圧力を考えると,今回の切上げも西ドイツの物価上昇にどれだけ効果をあげるかは,疑問の残るところである。
一方,対外的影響を考えると,まず第1に,過去数年間国際経済を悩ましてきた多角的平価調整の問題に一応の終止符が打たれたことがあげられる。
67年末のポンド切下げ,69年8月のフラン切下げと今回のマルク切上げで,問題通貨の調整が当面一段落したとみられるからである。
そうした意味で,当面の国際通貨情勢は一応の安定化の方向へ進むとみてよいであろう。
第2に,切上げにより西ドイツ製品の国際競争力が相対的に低下するため,アメリカ,イギリス,フランスなど主要赤字国の国際収支改善がやり易くなった点があげられる。しかし,これらの赤字国はそれぞれ構造上の問題点を抱えているので,マルク切上げだけでその国際収支問題が一挙に解決されるわけではなく,今後も赤字国の政策努力が必要なことはいうまでもない。
第3に,世界的な高金利が,いく分沈静化する効果も考えられる。これまで世界的な金利高の1つの重要な原因であった通貨投機が当分影をひそめると思われるうえに,これまで西ドイツに滞留していた投機資金が切上げにより流出することも,供給側から金利低下の要因となろう。さらに西ドイツの金利も,これ以上引上げる必要が少くなったことから考えて,高金利のエスカレート要因の一つがなくなったといえる。
フランス経済はこの1年,近年にない激変を経験した。その直接の契機となったのはいうまでもなく,1968年5月の経済社会危機であった。これにより生産活動が大きく阻害されたばかりでなく,大幅な賃上げとインフレーションを招き,貿易収支の悪化をもたらした。のみならず,フラン通貨に対する内外の信認が極度に低下し,切下げを見越した大量の資本流出が続いた。
そして,68年11月と69年5月の通貨危機のあと,同年8月初旬にはついにフランの切り下げが実施された。58年末の切下げ以来11年目である。
フラン切下げの原因となったものはいうまでもなく資本の大量流出による金外貨準備の激減と,インフレーションによる貿易収支の悪化であった。
このため,68年4月末に69.2億ドル(IMFリザーブ・ポジションを含む)もあった金外貨準備は15カ月後の69年7月末には35.9億ドルヘと約34,3億ドルも減少した。しかもこの金外貨準備のなかには,先進10カ国からのスワップ引出が含まれており,それを除いた実質的な金外貨準備はフラン切下げ直前にわずか14.6億ドルにすぎなかったといわれている。つまり68年4月末から69年8月上旬までの間にフランスは約55億ドルの金外貨準備を喪失したことになる。
こうしたフランスの金・外貨準備の大幅減少は,基本的にはインフレーションの進行に原因を求めることができる。
フランス政府は68年11月に引締め政策をうちだしたが,需要の抑制にはあまり成功せず,個人消費,設備投資とも著増をつづけた。そのうえ,大幅な賃上げによるコスト増があり,需要とコストの両面から物価の上昇と貿易収支の悪化をまねくことになった。
フランスでは,輸出の輸入カバー率93%が貿易収支均衡点とされているが,このカバー率でみると,5月危機直前の68年1～4月間は98%という高率で均衡点を上回っていた。これが5月危機以降は急速に悪化し,68年下期は88.1%へ低下し,さらに69年1～7月間には平均85.5%となったのである。
こうして69年8月10日からフランは11.1%切下げられたが,果して,これが貿易収支の改善に,どの程度の効果をあげるであろうか。
切下げの貿易収支に対する効果は,切下げ後,日が浅いため,現実にはまだでていない。しかし,57年,58年当時,二回にわたってフランの切下げを実施し,かなりの効果をあげることができた事実から考えると,今回もかなりの効果は期待できる。ただ,当時と現在とをくらべると,2つの点で大きな相異のあることがわかる。その第1は,58年当時は賃金上昇の抑制をはじめ,国内経済の引締めに成功したが,今回はこれらの引締めが必ずしもうまく行かないのではないかと思われる点である。
政府は切下げ後,賦払信用規制,政府支出の凍結,70年度予算の均衡化,減価償却率の引下げ,投資減税期間の短縮,貯蓄奨励など,一連の国内需要抑制措置をとったが,急速な引締め効果は期待できないとみられている。そのうえ,秋の賃上げの結果,賃金水準がかなりの上昇をつづけると思われるので,これが今後消費需要の増大を通じて輸入増加に波及する一方,賃金コストの上昇によって,輸出競争力の低下を招く恐れもあり,前途は必ずしも・楽観を許さない。前回の切下げと異なる第2の点は,フランスの輸出をとりまく環境が今回の方が悪いことである。前回の切下げは,欧米景気の同時的停滞が既におわって,欧米とも上昇局面に向いつつあった局面で実施された。またEEC発足と時期的に同じであったことから,EEC発足による輸出促進効果が期待でき,ドル建によるフランスの輸出は59年には約10%,60年には22%も増加し,とくにEEC向け輸出は59年と60年にそれぞれ34%も増加した。
しかし今回はEEC関税同盟が68年央にすでに完成しており,また欧米とも今後景気のスローダウンが予想されるなど,フランスをとりまく海外環境は今回の方が不利なように思われる。
いずれにしても,フランス政府は今回の切下げと引締め政策により,70年3月までに国際収支の均衡化を期待しており,10月に発表された政府の経済見通しによると,輸出の輸入力バー率は69年の推定84.9%に対して70年には94.2%へと,均衡点を上回る改善が予想されている。こうした点から今後の政府の引締め政策の運営と賃金上昇の成行きが注目されるところである。
1967年以来の先進工業国の景気上昇と,農産物の増産ベトナム特需などによって,アジア諸国の経済はこの1年もおおむね順調な拡大を続けた。
68年のアジア諸国の農業生産は67年の増収には及ばなかったが前年に引続いて増産を記録した。米の収穫はインド,パキスタンの洪水による伸び悩み,韓国の干ぱつによる減収があったが,インドネシア,フィリピンなどをはじめ各国とも順調な収穫となり,小麦の収穫も前年を上回った。こうした2年連続の農業増産は食糧事情の改善をはじめ各国の経済拡大に大きな影響を及ぼしている。
また,工業生産もインド,韓国,台湾などを中心に拡大した。なかでもインドの工業生産は鉄鋼,機械,化学肥料など重化学工業部門を中心に,68年には前年比6.9%増と1964年以来の増産を記録した。このほか韓国,台湾の工業生産も前年の拡大テンポを上回り,重工業部門も拡大が続いた。工業生産がこのように拡大したのは先進国,アジア諸国の一般経済情勢が好転したことのほかに,2年連続の農業増産により消費財に対する需要が増大したこと,また,従来輸出所得を食糧購入に向けていたものを原材料,機械部品の購入へ振替えることが可能になったことなどによるものである。
こうした順調な生産を反映して貿易もまた好調に推移した。輸出は,セイロン,ビルマ,南ベトナムを除いて前年を上回る増加を示し,アジア全体では前年比10.0%増と60年代ではもっとも高い伸びを記録した。
一方,輸入は韓国,タイ,シンガポールなどで輸出を上回る増加がみられたほかは小幅な伸びに止まり,アジア全体では,前年比6.7%増にとどまった。このため,アジア諸国の貿易収支の赤字幅は総じて改善され,金・外貨準備高は着実に増加している。
一方,この1年間のアジア経済のもう一つの特徴は,物価の相対的な安定化である。68年の消費者物価は一部の国を除いてほとんどの国で上昇率が鈍化した。これは工業生産の拡大が順調に推移したため,供給力が増加したこと,2年連続の農業増産による食糧事情の改善などが原因とみられる。
今後の問題としては,ベトナム和平についてもしだいに具体化の歩みがみられ,また,マレー半島から英軍が71年までに撤退することも確実であることである。すでに69年7月には米軍の第一次撤兵が実施されており,英軍の支出額もシンガポール向けで67年の4億5,000万ドル,68年の3億6,000万ドルから69年には2億7,000万ドルを下回るものと予想されている。
もとよりベトナム和平の具体化は東南アジア経済の安定に寄与するが,.当面は英軍の撤退とともに直接,間接にアジア諸国の経済にかなりの影響を及ぼすこととなるので,アジア諸国の経済運営は大きな転換を余儀なくされるといえよう。
68年のソ連経済は,国民所得成長率では年次計画を上回ったが,必ずしも好調だったとはいえない。工業生産は計画に達したものの,年間を通じてその拡大テンポは鈍化している。農業部門でも穀物はかなりの豊作だったが,全体としての生産額は計画に達しなかった。こうした傾向は69年に入ってもつづきソ連経済は一層停滞色を濃くした。年初の異常な寒気など悪天候の影響を受けて不振に陥った生産,建設,運輸など各経済部門は,第2四半期に入って回復を示したものの,まだ遅れを取戻すことができず,上期全体としての伸びは年間計画のテンポに達していない。
すなわち工業生産の拡大は,第1四半期に前年同期比6%と異例の低率を示した後,第2四半期には7.8%とやや大幅になった。しかし1～9月を通じてみると,前年同期比7%増と,年間計画の拡大テンポを下回っている。とくに非鉄,ガス,建設資材,木材,肉乳などの部門の停滞が目立っている。
建設活動もここ数年不調を続けており,本年上期にも国家投資総額は前年同期比4%増にすぎなかったし,運輸部門も上期の全貨物輸送量が前年同期比2%増と例年になく小幅な伸びにおわった。
ソ連以外の東欧諸国の経済も国民所得と工業総生産の成長率でみると,国により好調,不調の対照が目立ってきている。東ドイツ,ポーランド,ルーマニア,ブルガリアがほぼ好調に推移しているのに対して,ハンガリーでは成長率がかなり鈍化した。チェコでは68年の事件以来経済危機的な状況がつづいている。
一方,中国経済は69年4月に開催された9全大会以後,文革の収拾とともに経済回復のテンポが高まっている。
計画当局の発表によると,69年上半期の工業生産は,石炭,電力,鉄鋼,肥料,繊維品を中心に著増し,農業生産もまた天候条件にめぐまれ.作付面積の増大,品種改良,肥料増投などもあって,夏作は比較的よい収穫だったと報ぜられている。
だが中ソ緊張に備えて,食糧備蓄の強化,生活必需品の配給制実施,財政支出の一部を人民公社に振替えるなどの措置がとられ,実質的な生活水準の切下げが行なわれつつあるようにみえる。
また,貿易も69年1～6月に入って西側主要23カ国との取引が,西ドイツ,イギリスの著増を中心に,前年同期比で輸出9.9%増,輸入9.5%増となったが,文革の影響をうけることの少なかった66年水準にはまだ及ばない状況である。