昭和49年
年次経済報告
成長経済を超えて
昭和49年8月9日
経済企画庁
48年度前半の景気上昇過程で求人は大幅増加となつた一方で,求職は減少を続け労働市場はかつてないひつ迫状態を呈した。しかし,年度後半に入ると石油,電力の消費規制の影響などもあつて求人が減少に転じ,労働需給は若干緩和した。もつとも,年度平均でみると有効求人倍率は47年度の1.32倍から1.74倍へと高まり,過去最高となつた。
このような労働市場の動きを反映して,雇用は増加に転じたものの,労働供給欄の事情もあつてその増勢は弱かつた。また,週休2日制が中小企業にも及んできたことから労働時間短縮化の動きが目立ち,生産の伸びに比べて労働投入量の増加は小さく生産性上昇は著しかつた。
こうしたなかで賃金の上昇は,前年度の伸びをさらに一段と上回り,名目賃金では30年代,40年代を通して最も高い伸びとなつた。しかし,実質賃金は消費者物価の高騰から伸びは低く,とくに49年1～3月には前年水準を下回つた。
以下これらの関係を詳しくみてみよう。
47年度後半の景気回復の本格化に伴い,上昇に転じた有効求人倍率は,48年度前半も求人の大幅増加と求職の減少から4～6月1.74倍,7～9月1.89倍と,かつてない高まりをみせた。しかし,年度後半には総需要抑制政策下における石油供給制限等の影響から,求人は次第に減少し,49年1～3月の有効求人.普率は1.49倍と低下し,労働需給はそれまでのひつ迫から緩和に転じた( 第11-1表 )。
もつとも,48年度平均では1.74倍と47年度の1.32倍をさらに上回り,この調査が開始された昭和34年以降の最高となつている( 第11-1表 )。
産業別,規模別の労働需給ひつ迫の状況を労働省「求人等実態調査」(48年6月調べ)による欠員率によつてみると,全産業平均の欠員率は前年6月の3.8％から6.4％と高まつているが,なかでも労働力不足が目立つているのは卸小売業,製造業などで欠員率はそれぞれ8.3％,6.9％にも達しており,また規模別にみると,欠員率が高まるという動きは各規模ともにみられるが,欠員率の高まりが著しいのは中小企業で,とくに5～9人規模では48年には10.7％となつている。こうした産業別,規模別にみた欠員率の高まりをさらに,職種別にクロスさせてみると,第2次産業では技能工,生産工程作業者で,第3次産業では販売従事者,運輸通信職業従事者でとくに著しい( 第11-2表 )。
ところで,今回の景気上昇局面から後退局面にかけての労働力需給ひつ迫の程度を過去の景気変動局面に比べてみると,景気動向に対する労働需給の弾力性はかなり高まつてきている。これには,賃金が年々大幅な上昇を示していることから企業側が極力過剰雇用をさけようとしていること,とならんで,労働力供給源が次第に涸渇してきていることから,求人にあたつて充足率の低下を見込んだような形で求人活動を行うになつてきたこと,などを反映しているものと思われる。
こうした労働需給のひつ迫から緩和への動きは主として需要側である求人面での影響が強かつた。
新規求人(学卒を除く)の動きを四半期別にみると,47年後半以降増加を続け48年度にはいつても前年同期比で4～6月43.7％増,7～9月31.5％増と大幅増加を続けたが年度後半に入ると次第に減少に転じ49年1～3月には18.9％減となつた。しかし年度間を通してみると,新規求人は47年度の28.9％のあと12.1％の増加となつた( 第11-1表 )。
求人増加の内容を産業別新規求人の動きからみると,48年度前半にはほとんどの産業で大幅な伸びを示しているが,なかでも製造業は製品需給のひつ迫と旺盛な設備投資需要などを背景に鉄鋼,非鉄,化学,機械など重化学工業関係業種を中心として著しい求人増加を示した。また,非製造業でも年度前半は堅調な個人消費や公共投資の増大から卸小売業,建設業,運輸通信業,電気ガス水道業などで大幅な伸びとなつた。しかし,年度後半には,公定歩合の引上げ,財投の繰延べ等総需要抑制政策の浸透や個人消費の停滞などから大幅増を続けた求人も徐々に伸びは低下し,49年1～3月にはすべての産業で前年水準を下回つている( 第11-3表 )。
また,これを規模別にみると,今回の景気上昇下における求人増加は当初中小企業を中心としたものであつたが,47年10～12月以降は大企業からの求人増加が目立ち,48年4～6月には前年同期比106.7％増,7～9月91.0％増と大幅な伸びとなつている。年度後半になると中小企業からの求人の減少が目立ち.ついで,それは大企業分野にも及び最近では大規模事業所ほど減少幅は大きくなっている( 第11-4図 )。 第11-3表 )。
こうした求人の動きに対し求職者は47年度後半以降目立つて減少し,48年10～12月まで一貫して減少したが49年に人ると1～3月には季節調整値の前期比で2.4％増とやや増加した。
しかし48年度平均では47年度の1.4％減に引続き8.5％減と前年度を上回る減少となつた( 第11-1表 )。なかでも常用労働を希望する求職者数の減少が前年度比10.5％減と臨時・季節労働を希望する求職を上回る減少幅となつており,また,年令別にみると,若年層は9％の大幅な減少であつたのに対し,40才以上の中高年令層では47年度の89.7％の大幅増のあと減少に転じたものの6.9％の減少にすぎず,求職者に占める中高年令層の割合はさらに高まつている。
このように求職が前年度に引続き減少となつたのは,労働需給が全体としてひつ迫化するなかで企業側が労働力の定着をはかるといつた観点から賃金を大幅に引上げ,離職者の防止に努めていることとならんで,良好な労働条件の求人がでてきていることから就職が促進されたことなどによる。
次に学卒労働市場の動きをみてみると,新規学卒労働力は戦後のベビーブーム期後に出生率が急激に低下したことに加え,所得水準の向上による進学率高まりがみられたことから,減少気味に推移し,中学卒の就職希望者は昭和39年より,また高校卒についても44年より一貫して減少しており,49年3月卒も中学卒,高校卒ともそれぞれ前年比10.6％減,2.4％減となつた。
一方,求人数は49年3月卒の中卒求人が前年比2.6％増,高校卒では48年5.9％減のあと,23.0％増の大幅増加となつた。求人倍率は中学卒6.7倍,高校卒3.9倍と引続き高い水準を示した。
また,実際の就職者数は,求職者数を下回つたため,中学卒,高校卒の充足率は48年3月卒のそれぞれ17.3％,32.0％から49年3月卒は15.0％,25.4％ヘと低下している。高校卒の充足率を産業別にみると,各産業とも約2～8割にすぎず,とくに建設業19.1％,製造業19.9％と求人100人に対し20人弱しか労働力を確保することができなかつた。
他方48年度の雇用動向をみると前年度に比べて増加したものの,その伸びは小さかつた。
毎月勤労統計調査(従業員30人以上)による全産業の常用雇用の伸びは47年度の0.6％増のあと,48年度は1.1％増とやや増勢を強めたものの,40年代に入つて,47年度に次ぐ低い伸びとなつた( 第11-5表 )。
48年年度間の動きを四半期にみると,季節調整値の前期比で4～6月0.4％増のやや高い伸びを示した後は年度間を通して各四半期とも0.2％～0.3％増で推移した。
産業別にみると,建設業,製造業では前年の伸びを上回つているものの卸小売業,金融保険業では前年水準を下回つたほか,電気ガス水道業,サービス業などでも伸びが低下しているなどサービス関連産業の伸びは,製造業を業種別にみると,輸送機器,電気機器,一般機器など機械関係業種では堅調な伸びを示したが,繊維,食料品など軽工業関係や,パルプ・紙,窯業・土石,鉄鋼などでは減少している( 第11-5表 )。
ここで,48年度に求人倍率が過去最高の水準を示すなかで,雇用はそれ程の増加を示さなかつた点についてみると,次のようなことが指摘できる。
労働力供給量を基本的に決定するところの生産年令人口の伸びが40年代にはいつて低下してきていること,雇用労働力の給源であつた農林業就業者が10％強まで低下したこと,さらに,世帯主収入の大幅上昇で,女子中高年齢層の労働力率がやや低下気味であつたことなどがあげられる。
次に就業者の動きをみると,前年度比伸び率は1.2％増と47年度の1.0％増を上回つた。
これを農林業,非農林業別にみると,農林業就業者の8.6％減に対し非農林業就業者は2.6％増となつている。このうち非農林業雇用者は47年度の2.1％増から3.2％増と1.1ポイント上回つたが,年度間の推移でみると48年4～6月には前年同期比4.8％増からその後は低下傾向をたどり,49年1～3月には0.8％増にまで低下している。
なお,就業構造の変化をみると,30年代に比べ就業構造近代化のテンポはやや落ちているが,農林業就業者の割合は昭和40年度当時には21.7％であつたのが48年度には12.4％まで低下し,逆に非農林業就業者はこの8年間に約10ポイントも割加している。
労働時間は週休2日制が中小企業段階にまで普及してきたことなどから,所定内労働時間の減少を中心として短縮化が一段と進んだ。
毎月勤労統計調査による全産業の総実労働時間は,48年度には前年度比1.9％減となつており,年度平均の減少率としては30年代後半の短縮化の動きのなかでは最も大きい。これは,所定内労働時間が前年度0.8％減のあと48年度は1.9％減と大幅な減少となつたほか,所外労働時間も前年度比2.9％増のあと48年度には逆に1.9％減となつたためである( 第11-6表 )。
48年年度間の総実労働時間の動きをみると,年度前半にくらべ年度後半の減少率が大きく,とくに48年1～3月には前年同期比4.3％の大幅減少となつている。このように48年度の労働時間短縮が大幅であつたのは,制度上の時間短縮が進んだことに加え,石油,電力の消費規制の影響から生産活動が停滞し残業規制が行なわれたことや,夏季休暇ゴールデンウィーク時における休暇を年末,年始に繰上げたことなどによるものである。
いま制度上の時間短縮の動きをみると,労働省「賃金労働時間制度総合調査」によれば,労働時間短縮の方法としては1日単位の短縮によるものが47年までは多かつたが,48年になると週休日増加によるものが過半数を大きく越えており,週休2日制の導入によつて労働時間を短縮するものが最も多い。これは大企業を中心に普及しはじめた週休2日制の動きが,中型,中小企業にも及んできたことによるもので,規模別に普及率をみると,30～99人規模では47年の8.8％が24.2％に,100～999人は12.1％から41.3％へと高まつている。このため,なんらかの形で週休2日制の適用を受ける労働者の割合は全体で47年の35.9％から48年は54.7％と過半数を越えている( 第11-7表 )。
48年度の賃金は前年度に続き上昇率を一段と強めた。
毎月勤労統計調査による全産業の現金給与総額(名目)は前年度比22.0％の上昇で47年度の伸びを5.6ポイントも上回つた。これは,定期給与が前年度比19.1％の上昇で47年度の伸びを2.9ポイント上回つたほか,特別給与も前年度比32.2％の大幅上昇となつたためである。また超過勤務給は年度前半は所定外労働時間の延長により,大幅な上昇を続けたが,年度後半に入ると残業規制が行なわれたため,49年1～3月には5.9％(前年同期比)の上昇にとどまつている。年度間の現金給与総額の動きを四半期別にみると,4～6月には前年同期比で18.2％増,7～9月22.6％増,10～12月26.4％増と48年中は増勢を強めたが,49年1～3月は18.8％増と超過勤務給の減少からやや騰勢を弱めている( 第11-8表 )。
このように名目賃金が大幅な伸びとなつたのに対し,実質賃金の伸びは消費者物価の高騰から48年度は前年度比5.4％の上昇にとどまり,47年度の伸びを5.3ポイント下回り,いわゆる名目と実質のかい離が目立つた。とくに,49年1～3月には4.5％減と前年水準を下回つた。
48年度賃金上昇をリードした所定内給与の上昇には,春闘の賃上げ額が大幅であつたことによる面が大きい。
春闘は昭和30年に8単産共闘,参加人員73万人で第1回の闘争が展開されて以来,年々その規模を拡大し,最近では従来秋季に賃上げ闘争を行なつていた同盟関係単産も加わるようになり,48年春闘では主要単産のほとんどをもうらしており,春闘参加人員も900万人をこえ,組織労働者の75％前後,全雇用者の約25％が参加するまでに至つている。
こうしたなかで展開された48年春闘の妥結結果をみると,大手主要企業(261社)の妥結額は14,982円と前年比5割増と春闘開始以来の大幅なものとなり,賃上げ率でみても47年の15.3％を4.8ポイントも上回り20.3％にも達した。
業種別に賃上げ額をみると,商業18.348円,新聞・放送16,965円などの第3次産業や造船などで高く,それに比べると石炭や金属鉱業ではそれぞれ10,798円,13,834円と比較的低かつた。また,賃上げ率では商業が24.7％で最も高く,そのほかではゴム22.3％,金属機械21.7％,繊維22.1％など22業種中その過半を占める12業種が20％をこえており,最低の石炭でも47年平均の賃上げ率15.3を上回つた。
このように賃上げ額,賃上げ率が大幅であつたことと並んで48年春闘にみられる特徴の1つは賃上げ額の企業間の分散係数が著しく低下したことである。企業間の賃上げ額の分散係数は好況期には縮小し,不況期には拡大するという変動をくりかえしながら,長期的には縮小し,賃上げ額の平準化が目立つてきている。妥結額の企業間の分散係数を四分位分散係数によつてみると,30年には0.98であつたのが35年には0.34に縮小し,40年代に入ると42年以降は0.2を割り,48年には0.10となつた。
企業間の賃上げ額が揃うようになつているのには労働力不足を背景に,企業や労組が賃金交渉にあたり世間相場を重視する動きが強まつてきていることによるもので,労働省「賃金引上げ等実態調査」によれば48年春闘の賃上げにあたつて「世間相場」を重視した企業は34.8％にも達している。
以上のように春闘の賃上げ額が大幅であつたことが,所定内給与の大幅な上昇に結びつき,それが超過勤務給の伸びの低下の下支えとなるとともに,特別給与にもハネかえつて全体の賃金上昇をリードしたのである。
なお,49年春闘は前年をさらに一段と上回る大幅な妥結結果となつた。すなわち民間主要企業の妥結額は28,981円,賃上げ率32.9％にも達し,金額,引上げ率ともに前年の記録をさらに更新した。業種別にみてもエネルギー危機などから国内石炭産業が見直されたことから,ここ10数年来最低の賃上げ額,賃上げ率となつていた石炭鉱業が妥結額では前年比で約4倍,賃上げ率では実に55.4％という形で妥結したのをはじめ,妥結額は最低でも前年を1万円前後上回り,賃上げ率も10パーセンテージポイント上回つている。
所定内給与の伸びの高まりとともに賞与一時金の伸びも夏季,年末とも著しかつた。
労働省労政局調べによると,主要民間企業の夏季一時金妥結額は206,857円,前年比23.9％増,年末一時金は279,569円で前年比42.4％と著増した( 第11-9表 )。
こうした,賞与一時金が大幅であつたのには,春闘賃上げ率が大幅であつたことによりそれが自動的に賞与の伸び率を高めていること,製品の上昇を反映して市況産業を中心に40年代に入つて最高となつたこととならんで,消費者物価が異常な高騰を示したことによる影響も大きい。消費者物価は48年年初より騰勢を強めとくに石油供給削減が行なわれた10～12月より異常な高騰を示したため,48年春闘における大幅な賃上げもほとんど目減りしてしまつた。このため物価上昇に対する賃金の遅れを取戻すべく,労組側は「インフレ手当」の要求を行なつた。これに対し経営側は「インフレ手当」という形での支給には難色を示したが,インフレに伴う実質所得の低下を一時金という形で支給したことが結果的に終戦直後の混乱期を除いて最も高い賞与一時金の伸び率となつたのである。
もつとも,賞与一時金の改善は全ての業種に一様にみられるのではない。いま49年年末一時金を業種別にみると,前年比伸び率で繊維98.5％,金属鉱業65.4％,化学53.2％,パルプ紙52.3％,鉄鋼51.7％など市況産業では大幅な伸びとなつたのに対し,商業,ガス,電力などの業種では20％前後の相対的に低い伸びにとどまつているなど業種によつてかなり差がある。
なお,賞与一時金は景気動向を敏感に反映して好況期には大幅な伸びを示す反面,不況期には前年水準を下回る動きがみられたが,最近では全産業平均でみると不況期でも前年水準を下回ることはなくなつてきている。
いま,賞与一時金の変動要因をみると,最近でも企業収益の動向に左右されて変動する部分が過半数を占めているが,春闘賃上げ率の影響が次第に強まつてきており,このことが,不況期における賞与一時金の伸びの下支えとなつていると考えられる。
製造業労働生産性の動きについてみると,前年度比上昇率は16.8％増で前年度の伸びを3.7ポイントも上回る高い伸びとなつた。
年度間の動きをみると,前年同期比で47年7～9月を底に上昇を続け48年4～6月19.3％増,7～9月19.4％増と48年度前半の景気上昇期には過去最高の伸びを示したあと,10～12月16.7％増,49年1～3月12.5％増と年度後半には伸びが徐々に低下している( 第11-10図 )。
このように年度後半に労働生産性の伸びが鈍化したのは生産が石油,電力の消費規制の影響から鈍化したことが大きい。
ところで労働生産性の動きを過去の景気局面と比べてみると,最近になるほど労働生産性の上昇が目立つているが,こうした生産性の上昇は主として労働力不足などを背景に省力投資が広範に行なわれてきていることなどから労働投入量の増勢がかなり弱まつてきているためである。とくに今回についてみると,景気が上昇しても労働投入量が増加してない事が生産性の大幅上昇をもたらしたといえる。
ところで賃金と労働生産性との関係をみると,労働需給ひつ迫のなかで賃金の大幅上昇がみられたため,労働生産性が過去最高の伸びとなつたものの,賃金上昇率がそれを上回つており,賃金コストは上昇した。このため前年度に縮小の動きがみられた賃金と労働生産性とのギャップは,景気上昇下でもそれほど縮小せず,48年度後半には逆に拡大している。
賃金コストの動きを四半期別の前年同期比でみると,48年1～3月0.7％減のあと4～6月2.1％増,7～9月2.5％,増と増加し特に10～12月11.6％増と増勢を強め,49年1～3月も5.6％増と年度間を通して上昇している( 第11-11図 )。
賃金コストはこれまで労働生産性上昇にみあつて賃金も上昇して来たため,長期的にみれば賃金コストはそれ程上昇しなかつた。しかし,40年代に入ると賃金が一段と騰勢を強めたため,賃金コストは好況期でもそれほどの低下をみせず,好・不況をならしてみると上昇気味に推移している。