参考文献
第1章
第1節について
経済企画庁（1998）『平成10年度 年次経済報告』
経済財政諮問会議（2014）「最近の経済動向について」平成26年11月18日
第19回会議資料 平成26年 会議結果- 経済財政諮問会議 - 内閣府
内閣府（2014）『平成26年度 年次経済財政報告』
第2節について
大坂恭子、荻島駿（2014）「消費税率引上げ後の個人消費の動向」マンスリートピックス No.036 内閣府（2014年10月）
マンスリー・トピックス - 内閣府
第3節について
黒田祥子、山本勲（2007）「人々は賃金の変化に応じて労働供給をどの程度変えるのか？：労働供給弾性値の概念整理とわが国のデータを用いた推計」『金融研究』日本銀行金融研究所（http://www.imes.boj.or.jp/research/papers/japanese/kk26-2-1.pdf）
坂本貴志、村上嘉隆、権田直（2013）「賃金の動向について －最近の所定内給与・特別給与の変化－ 」マンスリートピックス No.023 内閣府（2013年9月）
マンスリー・トピックス - 内閣府
坂本貴志、吉田陽一（2014）「最近の賃上げの動きと実質賃金の評価について」マンスリー・トピックス No. 35 内閣府（2014年9月）
マンスリー・トピックス - 内閣府
築地慶典、仮屋園康人、笠原滝平（2014）「最近の金利動向と企業の資金調達について」マンスリー・トピックス No. 38 内閣府（2014年12月）
マンスリー・トピックス - 内閣府
堤雅彦、市橋寛久、木下怜子、長内智（2013）「デフレ脱却の意義と課題」マンスリー・トピックス No. 16 内閣府（2013年2月）
マンスリー・トピックス - 内閣府
内閣府（2013）『平成25年度 年次経済財政報告』
内閣府（2014a）『平成26年度 年次経済財政報告』
内閣府（2014b）『平成26年度の経済動向について（内閣府年央試算）』
政府経済見通し : 経済財政政策 - 内閣府
福田洋介、紙谷有紀、浦沢聡士（2014）「デフレ脱却に向けた進展と課題」マンスリー・トピックスNo.37 内閣府（2014年11月）
マンスリー・トピックス - 内閣府
第2章
第1節について
太田聰一、玄田有史、照山博司（2008）「1990年代以降の日本の失業：展望」日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No.08-J-4 日本銀行
荻野登（2014）「雇用ポートフォリオに変化の兆し」JILPTリサーチアイ（第5回）、独立行政法人労働政策研究・研修機構（http://www.jil.go.jp/researcheye/bn/005_140827.htm）
黒田祥子、山本勲（2007）「人々は賃金の変化に応じて労働供給をどの程度変えるのか？：労働供給弾性値の概念整理とわが国のデータを用いた推計」『金融研究』、日本銀行金融研究所
玄田有史（2011）「忘れてはならない長期失業の深刻化」『連合総研レポート No.261』、連合総研
総務省（2014）「ワーク（work）の定義と未活用労働に関する新たな指標について ─労働統計に関する国際的な動きから─」統計Today No.71（http://www.stat.go.jp/info/today/071.htm）
内閣府（2008）『平成20年度 年次経済財政報告』
内閣府（2011）『平成23年度 年次経済財政報告』
内閣府（2014a）『平成26年度 年次経済財政報告』
内閣府（2014b）「「選択する未来」委員会報告 参考資料集（平成26年11月14日）」
平田渉（2012）「人口成長と経済成長：経済成長理論からのレッスン」『金融研究』、日本銀行研究所
ILO駐日事務所（2014）「仕事または労働についての統計上の定義と第19回国際労働統計家会議の成果」（http://www.ilo.org/tokyo/information/terminology/WCMS_237046/lang--ja/index.htm）
Yellen, J. L., and Akerlof, G. A., (2006), “Stabilization Policy: A Reconsideration,” Economic Inquiry, Western Economic Association International, vol. 44.
第2節について
大嶋寧子（2011）「非典型雇用の拡大と労働生産性 －諸外国の経験に見る日本の検証課題－」『みずほ総研論集 2009年II号』みずほ総研
公益財団法人日本生産性本部（2014）「第14回 日本的雇用・人事の変容に関する調査」
厚生労働省（2007）『平成19年版 労働経済の分析』
厚生労働省（2013）『平成25年版 厚生労働白書』
厚生労働省（2014）『平成26年版 労働経済の分析』
黒田祥子（2013）「日本人の働き方と労働時間に関する現状」内閣府規制改革会議 雇用ワーキンググループ資料（2013年10月31日）
内閣府（2007）『平成19年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2013）『日本経済2013－2014 －デフレ脱却への闘い、次なるステージへ－』
日本銀行調査統計局（2010）「正社員の企業間移動と賃金カーブに関する事実と考察 ─日本的雇用慣行は崩れたか？─」日本銀行調査論文
富士通総研（2011）「企業における高度外国人材活用促進事業報告書」平成22年度厚生労働省委託事業
森川正之（2010）「企業業績の不安定性と非正規労働 ─企業パネルデータによる分析─」RIETI Discussion Paper Series 10-J-023
Dolado, J., and Stucchi, R., (2008), “Do Temporary Contracts Affect TFP? Evidence from Spanish Manufacturing Firms,” IZA DP No.3832, Forshungsinstitut zur Zukunft der Arbeit Insutitute for the Study of Labor.
Hamaaki, J., Hori, M., Maeda, S. and Murata, K., (2010), “Is the Japanese employment system degenerating? Evidence from the Basic Survey on Wage Structure,” ESRI Discussion Paper Series No.232, Economic and Social Research Institute.
Kuroda, S., (2010), “Do Japanese Work Shorter Hours than before? : Measuring Trends in Market Work and Leisure Using 1976-2006 Japanese Time-Use Survey,” Journal of the Japanese and International Economies.
第3章
第1節について
市橋寛久（2013）「製造業における価格転嫁の状況」今週の指標 No.1074
祝迫得夫、中田勇人（2014）「為替レートが日本の輸出に与える影響の数量的評価：構造VARによる検証」RIETI Discussion Paper Series 14-J-051 経済産業研究所（http://www.rieti.go.jp/jp/publications/dp/14j051.pdf）
大谷聡、白塚重典、代田豊一郎（2003）「為替レートのパススルー低下：わが国輸入物価による検証」日本銀行金融研究所ディスカッション・ペーパー No.2003-J-8（http://www.imes.boj.or.jp/research/papers/japanese/03-J-08.pdf）加藤涼、永沼早央梨（2013）「グローバル化と日本経済の対応力」日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No.13-J-13 日本銀行（https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2013/data/wp13j13.pdf）
桜健一、岩崎雄斗(2012)「海外生産シフトを巡る論点と事実」『BOJ Reports ＆Research Papers』2012年1月、日本銀行（https://www.boj.or.jp/research/brp/ron_2012/data/ron120127a.pdf）
桜健一、近藤崇史（2013）「非製造業の海外進出と国内の雇用創出」日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No. 13-J-8 日本銀行（https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2013/data/wp13j08.pdf）
塩路悦朗、内野泰助（2009）「為替レートと原油価格変動のパススルーは変化したか」日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No.09-J-8（https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2009/data/wp09j08.pdf）
清水順子、佐藤清隆（2014）「アベノミクスと円安、貿易赤字、日本の輸出競争力」RIETI Discussion Paper Series 14-J-022 経済産業研究所（http://www.rieti.go.jp/jp/publications/dp/14j022.pdf）
経済産業省（2002）『通商白書2002』
経済産業省（2009）「産業活動分析（平成21年年間回顧）」（http://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/bunseki/pdf/h21/h4a1003j.pdf）
経済産業省（2011）「産業活動分析（平成23年1～3月期）」（http://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/bunseki/pdf/h25/h4a1306j.pdf）
内閣府（2002）『平成14年度 年次経済財政報告』
内閣府（2006）『平成18年度 年次経済財政報告』
内閣府（2008）『平成20年度 年次経済財政報告』
内閣府（2009）『平成21年度 年次経済財政報告』
内閣府（2013）『平成25年度 年次経済財政報告』
内閣府（2014）『平成26年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2012）『日本経済2012－2013 －厳しい調整の中で活路を求める日本企業－』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2013）『日本経済2013－2014 －デフレ脱却への闘い、次なるステージへ－』
日本銀行国際局（2013）「2013年末の本邦対外資産負債残高」
Ohtani，Akira，Shigenori Shiratsuka and Toyoichiro Shirota（2006）“Revisiting the Decline in the Exchange Rate Path-through：Further Evidence from Japan’s Import Prices，”Monetary and Economic Studies Vol.22，No.1，pp61-761（http://www.imes.boj.or.jp/research/papers/english/me24-1-3.pdf）
第2節について
経済産業省・厚生労働省・文部科学省（2014）『ものづくり白書2014年版』
国際協力銀行（2003）「わが国製造業企業の海外事業展開に関する調査報告（要旨） －2003年度 海外直接投資アンケート結果（第15回）－」（http://www.jbic.go.jp/wp-content/uploads/press_ja/2003/11/6487/attach.pdf）
国際協力銀行（2008）「わが国製造業企業の海外事業展開に関する調査報告（速報版） －2008年度 海外直接投資アンケート結果（第20回）－」（http://www.jbic.go.jp/ja/information/press/press-2008/1125-6489）
国際協力銀行（2014）「わが国製造業企業の海外事業展開に関する調査報告 －2013年度 海外直接投資アンケート結果（第25回）－」（http://www.jbic.go.jp/ja/information/press/press-2013/1129-15775）
佐藤亮洋、小倉信洋（2013）「経常収支の黒字縮小の要因と最近の円安の影響」マンスリートピックス No.018 内閣府（2013年4月）
マンスリー・トピックス - 内閣府
内閣府（2002）『平成14年度 年次経済財政報告』
内閣府（2011）『平成23年度 年次経済財政報告』
内閣府（2013）『平成25年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2012）『日本経済2012－2013 －厳しい調整の中で活路を求める日本企業－』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2013）『日本経済2013－2014 －デフレ脱却への闘い、次なるステージへ－』中村 吉明（2013）「これから5年の競争地図: グローバルものづくりのトレンド」東洋経済新報社
日本貿易振興機構（2013）「米国の製造業回帰を検証する」（http://www.jetro.go.jp/jfile/report/07001461/us_manufacturing.pdf）
平塚 大祐 編（2006）『東アジアの挑戦 －経済統合・構造改革・制度構築－』アジア経済研究所
百嶋 徹（2013）「アップルのものづくり経営に学ぶ －創造性（製品企画開発力）と経済性（収益力）の両立の徹底追求」ニッセイ基礎研REPORT 2013年3月（http://www.nli-research.co.jp/report/report/2013/05/repo1305-2.pdf）
藤田昌久、長岡貞男『経済政策分析のフロンティア第2巻 生産性とイノベーションシステム』株式会社日本評論社
松村博行（2013）「製造業再興を目指す米国の試み―オバマ政権のイニシアチブとその限界―」立命館国際地域研究 第37号 2013年3月（http://www.ritsumei.ac.jp/acd/re/k-rsc/ras/04_publications/ria_ja/37_03.pdf）
港徹雄（2011）「日本のものづくり 競争力基盤の変遷」日本経済新聞出版社
宮川努、滝澤美帆、金榮愨（2010）「無形資産の経済学－生産性向上への役割を中心として－」日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No.10-J-8 日本銀行 （https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2010/data/wp10j08.pdf）
宮川努、比佐章一（2013）「産業別無形資産投資と日本の経済成長」財務省財務総合政策研究所「フィナンシャル・レビュー」平成25年第1号（通巻第112号）2013年1月（http://www.mof.go.jp/pri/publication/financial_review/fr_list6/r112/r112_07.pdf）
Carol Corrado, Charles Hulten, and Daniel Sichel (2004) “Measuring Capital and Technology: An Expanded Framework” Finance and Economics Discussion Series, Division of Research & Statistics and Monetary Affairs Federal Reserve Board, Washington D.C.（http://www.federalreserve.gov/pubs/feds/2004/200465/200465pap.pdf）