参考文献
第１章
第１節について
新家義貴（2004）「景気動向把握手法の改善に向けて－投資・消費等の月次動向の早期把握への試み－」経済財政分析ディスカッション・ペーパーDP/04-1
坪内浩・白石賢（2001）「景気動向を判断する際に用いる総合指標」財務省財務総合政策研究所「フィナンシャル・レビュー」June－2001
内閣府（2008）「平成20年度年次経済財政報告」
第２節について
内閣府（2008）「平成20年度年次経済財政報告」
第３節について
経済企画庁物価局「物価リポート」各年版
経済企画庁経済研究所（1997）「為替増価の経済効果の研究」『経済分析 第148号』1997年３月
白川方明（2008）「現代の金融政策―理論と実際」日本経済新聞出版社
内閣府（2007）「公共料金ハンドブック」
内閣府（2008）「平成20年度年次経済財政報告」
ＩＭＦ（2003） "Deflation:Determinants, Risks, and Policy Options－Findings of an Interdepartmental Task Force"
Macdonald, Ryan（2007） "Real GDP and the Purchasing Power of Provincial Output" Economic Analysis (EA) Research Paper Series ;Statistics Canada, Analytical Studies Branch
ＯＥＣＤ（2008）"OECD Economic Outlook Volume2008/1 No.83, June"
第４節について
内閣府（2007）「平成19年度年次経済財政報告」
内閣府（2008）「平成20年度年次経済財政報告」
日本銀行国際局（2008）「2007年の国際収支（速報）動向」
第５節について
日本銀行金融市場局（2008）「金融市場レポート2008年7月」
第２章
第１節について
中小企業庁（1989）『平成元年版 中小企業白書』
橋本寿朗・長谷川信・宮島英昭（2006）『現代日本経済［新版］』有斐閣
第２節について
東京商工リサーチ（2008）「倒産月報8月」
広瀬純夫・秋吉史夫（2006）「倒産処理法制改正のインパクト：再建着手の早期化促進の効果をイベント・スタディによって検証」『金融庁金融研究研修センター・ディスカッション・ペーパー・シリーズ』Vol.13，2004年3月
星岳雄（2000）「なぜ日本は流動性の罠から逃れられないのか」『ゼロ金利と日本経済』（深尾光洋・吉川洋編），日本経済新聞社
Ahearne, A.G. and Shinada, N.（2005） "Zombie Firms and Economic Stagnation in Japan." International Economics and Economic Policy, vol.2（4）, pp363－381
Caballero, Ricardo J., Takeo Hoshi, Anil K Kashyap（2008） "Zombie Lending and Depressed Restructuring in Japan"
第３章
第１節について
総務省統計局（2005）「家計調査のしくみと見方」
内閣府「年次経済財政報告」各年度版
内閣府「日本経済」各年版
日本自動販売機工業会（2008）「自販機普及台数及び年間自販金額 2007年（平成19年）版」
日本銀行調査局（2006）「近年における個人消費の底堅さとその背景」2006年３月
（財）自動車検査登録情報協会「自動車保有動向」
経済企画庁「年次経済報告」各年度版
第２節について
経済企画庁「年次経済報告」各年度版
厚生労働省（2008）「経済情勢の変動に伴う事業活動及び雇用面への影響について-公共職業安定所によるヒアリング結果（平成20年10月実施）-」
内閣府「年次経済財政報告」各年度版
内閣府「日本経済」各年版
第３節について
経済企画庁（1992）「平成４年度年次経済報告」
経済企画庁（2000）「平成12年度年次経済報告」
投資家に信頼される不動産投資市場確立フォーラム（2008）「我が国不動産投資市場の巡航成長路線への回帰を目指して～『投資家に信頼される不動産投資市場確立フォーラム』とりまとめ～」
不動産証券化協会（2008）「ＡＲＥＳ Vol.34」
内閣府（2007）「日本経済2007－2008」