参考文献一覧
第１章
第１節について
内閣府（2015）『平成27年度 年次経済財政報告』
内閣府（2017）『平成29年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2017）『日本経済2016‐2017 －好循環の拡大に向けた展望－』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2018）『日本経済2017‐2018 －成長力強化に向けた課題と展望－』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2015）『地域の経済2015』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2016）『地域の経済2016』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2017）『地域の経済2017』
川本卓司・尾崎達哉・加藤直也・前橋昂平（2017）「需給ギャップと潜在成長率の見直しについて」日本銀行論文
吉田充（2017）「GDPギャップ／潜在GDPの改訂について」経済財政分析ディスカッション・ペーパー・シリーズ DP/17-3
観光庁（2017）『訪日外国人消費動向調査』
第２節について
一般財団法人家電製品協会指定法人業務センター（2016）「平成27年度使用済家電4品目の経過年数等調査」
上島大和、村上太志（2018）「人手不足感の高まりについて」マンスリー・トピックスNo.52 内閣府（2018年3月）
上野有子、神林龍（2017）「賃金は本当に上がっていないのか─疑似パネルによる検証」、玄田有史編『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』慶應義塾大学出版会
神林龍（2011）「日本における名目賃金の硬直性（1993－2006）─擬似パネルデータを用いた接近─」『経済研究』第62巻4号
桜健一（2006）「フローデータによるわが国労働市場の分析」、日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No.06-J-20 日本銀行
内閣府（2017）『平成29年度 年次経済財政報告』
内閣府（2013）『平成25年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2017）『日本経済2016-2017 －好循環の拡大に向けた展望－』
総務省（2017）『平成29年版情報通信白書』
藤田隼平（2018）「持ち直しの動きがみられる家電販売」今週の指標No.1190 内閣府
藤田隼平・上野由加里・逆井綾奈・井上祐介（2018）「最近のサービス消費の動向」マンスリー・トピックスNo.53 内閣府（2018年3月）
野村総合研究所（2015）「生活者1万人アンケート調査」
山本勲（2007）「デフレ脱却期における賃金の伸縮性」『三田商学研究』第50巻5号
Dickens, W. T, L.Gotte, E.L.Groshen, S.Holden, J.Messina, M.E.Schweizer, J.Turunen and M.E.Ward（2007）“How Wages Change : Micro Evidence from the International Wage Flexibility Project” Journal of Economic Perspectives Vol21, No.2, pp.195-214.
第３節について
岡崎陽介・敦賀智裕（2015）「ビッグデータを用いた経済・物価分析について」日本銀行調査論文
岡谷貴之（2015）『深層学習』講談社
経済産業省（2018）『電子商取引に関する市場調査』
五島圭一・山田哲也・高橋大志（2017）「畳み込みニューラルネットワークを用いた日次景況感指数の構築と資産価格変動との関連性」日本ファイナンス学会
小寺信也・藤田隼平・井上祐介・新田尭之（2018）「POS・テキストデータを用いた消費分析─機械学習を活用して─」経済財政分析ディスカッション・ペーパー・シリーズ
消費者庁（2016）『オンライン旅行取引サービスの動向整理』
塩野剛志（2018）「人工知能とテキスト・データを活用した数量分析」日本銀行金融研究所ディスカッション・ペーパー・シリーズ2018-J-9
総務省（2016）『平成28年版 情報通信白書』
総務省（2017）『平成29年版 情報通信白書』
日本銀行（2016）『経済・物価情勢の展望』2016年4月
藤田隼平・上野由加里・逆井綾奈・井上祐介（2018）「最近のサービス消費の動向」マンスリー・トピックスNo.53 内閣府（2018年3月）
山本裕樹・松尾豊（2016）「景気ウォッチャー調査の深層学習を用いた金融レポートの指数化」日本人工知能学会
渡辺広太・渡辺努（2013）「スキャナーデータを用いた日次物価指数の計測」東京大学金融教育研究センターワーキングペーパー CARF-J-094
渡辺努（2016）「店舗別インフレ率から読み取れること」ナウキャスト『マンスリーレポート2016年2月号』2016年2月17日
Cavallo, A.（2017）, “Are online and offline prices similar? Evidence from large multi-channel retailers”, American Economic Review, 107（1）, 283-303
Doms, M. E., and Morin, N. J.（2004）, “Consumer sentiment, the economy, and the news media”, FRBSF Working paper
Shapiro, A. H., Sudhof, M., and Wilson, D.（2018）, “Measuring news sentiment”, Federal Reserve Bank of San Francisco
Soroka, S. N.（2006）, “Good news and bad news: Asymmetric responses to economic information”, Journal of Politics, 68（2）, 372-385.
Van Welsum, D.（2016）, “Sharing is caring? Not quite. Some observations about the sharing economy”, Background paper for the World Development Report 2016 Digital Dividends
第４節について
池尾和人（2013）『連続講義・デフレと経済政策』日経BP社
内閣府（2017）『平成29年度 年次経済財政報告』
内閣府（2013）『平成25年版 年次経済財政報告』
日本銀行（2017）『金融システムレポート（2017年10月）』
日本政策投資銀行（2017）「マイナス金利長期化が及ぼす日欧経済への影響について」今月のトピックスNo.280
宮尾龍蔵（2016）『非伝統的金融政策』有斐閣
第２章
第１節について
井上智洋（2016）『人工知能と経済の未来 2030年雇用大崩壊』文春新書
岩本晃一・波多野文（2017）「AI/IoTが雇用に与える影響」『IoT/インダストリー4.0が与えるインパクト』 第47回
亀井卓也・大澤遼一（2017）「テレワークによる働き方改革の課題と処方箋」野村総合研究所『知的資産創造』 2017年7月号
川口大司（2017）「日本における技能利用の男女差：PIAACを用いた日米英比較からの知見」井伊雅子・原千秋・細野薫・松島斉編『現代経済学の潮流2017』第2章、東洋経済新報社
近藤絢子（2017）「高齢者雇用の現状と政策課題」川口大司編『日本の労働市場』第5章 有斐閣
関口和代（2011）「アウトソーシング・ビジネスの現状と課題：ビジネス・プロセス・アウトソーシング（BPO）を中心に」『東京経大学会誌』 第270号
内閣府（2013）『平成25年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2018）『日本経済2017－2018 －成長力強化に向けた課題と展望－』
日本経済研究センター（2017）『第4次産業革命の中の日本～情報は国家なり～』
野原快太（2016）「地域労働市場における二極化の検証─ ITの雇用代替効果と地方の雇用」Panel Data Research Center at Keio university Discussion paper Series
浜口伸明・近藤恵介（2017）「地域の雇用と人工知能」RIETI Discussion Paper Series 17-J-023
森川正之（2017）「人工知能・ロボットと雇用：個人サーベイによる分析」RIETI Discussion Paper Series 17-J-005
山本勲（2017）『労働経済学で考える人工知能と雇用』 三菱経済研究所
ランサーズ（2018）「フリーランス実態調査 2018年版」
Acemoglu, D., and Restrepo, P.（2018）, “Artificial Intelligence, Automation and Work” National Bureau of Economic Research, No. w24196
Adermon, A., and Gustavsson, M.（2015）, “Job Polarization and Task‐Biased Technological Change: Evidence from Sweden, 1975–2005”, The Scandinavian Journal of Economics, 117（3）, 878-917
Arntz, M., Terry, G., and Ulrich, Z.（2016）, “The Risk of Automation for Jobs in OECD Countries: A Comparative Analysis”, OECD Social, Employment and Migration Working Paper, No. 189.
Autor, D. H., Levy, F., and Murnane, R. J.（2003）, “The skill content of recent technological change: An empirical exploration”, The Quarterly journal of economics, 118（4）, 1279-1333
Brynjolfsson, E., and McAfee, A.（2014）, The second machine age: Work, progress, and prosperity in a time of brilliant technologies, WW Norton & Company（村井章子訳、『ザ・セカンド・マシン・エイジ』、日経BP社）
David B.（2017）, “Computer Technology and Probable Job Destructions in Japan: An Evaluation”, Journal of the Japanese and International Economies, Vol. 43, March, pp. 77-87.
De La Rica, S., and Gortazar, L.（2016）, “Differences in Job De-Routinization in OECD Countries: Evidence from PIAAC”, IZA Discussion Paper Series
Deloitte（2014）, “London Futures Agiletown: the relentless march of technology and London's response”
Frey, C.B. and M.A. Osborne（2013）, “The Future of Employment: How Susceptible are Jobs to Computerization?”, University of Oxford
Goos, M., Manning, A., and Salomons, A.（2009）, “Job Polarization in Europe”, American Economic Review, 99（2）, 58-63
Ikenaga, T., and Kambayashi, R（2016）, “Task Polarization in the Japanese Labor Market: Evidence of a Long‐Term Trend”, A Journal of Economy and Society, 55（2）, 267-293
IMF（2017）, “Understanding the Downward Trend in Labor Income Shares”, World Economic Outlook, April 2017, Chapter 3.
Kässi, O.（2017）, “Measuring the supply of digital labour: How the OLI worker supplement is constructed”, Oxford Internet Institute websit
Kässi, O., and Lehdonvirta, V.（2016）, “Online labour index: measuring the online gig economy for policy and research”, MPRA Paper No. 74943
Lorenz, M., Rüßmann, M., Strack, R., Lueth, K. L., and Bolle, M.（2015）, “Man and Machine in Industry 4.0”, Boston Consulting Group
OECD（2017）, Employment Outlook 2017, OECD publishing
OECD（2016）, “New Markets and New Jobs in the Digital Economy”, 2016 Ministerial meeting Panel 4.1
第２節について
新井紀子（2018）『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』東洋経済新報社
大木栄一（2003）「業績主義と教育訓練投資」今野浩一郎編『個と組織の成果主義』第3章
小林徹・佐藤一磨（2013）「自己啓発の実施と再就職・失業・賃金」瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄編『日本の家計行動のダイナミズム IX』 pp85-116
小林徹（2015）「社会人の学び直し支援は、成長分野への労働移動につながるか」、『労働市場のミスマッチ問題に対する経済政策の検討』第2章、三菱経済研究所
小林徹・山本勲・佐藤一磨（2018）「非正規雇用から正規雇用への転換と技術革新」、阿部正浩・山本勲編『多様化する日本人の働き方─非正規・女性・高齢者の活躍の場を探る』慶応義塾大学出版
権赫旭・金榮愨・牧野達冶（2012）「企業の教育訓練の決定要因とその効果に関する実証分析」RIETI Discussion Paper Series 12-J-013
情報処理推進機構（2017）『IT人材白書2017』
情報処理推進機構（2018）『IT人材白書2018』
内閣府（2017）『平成29年度 年次経済財政報告』
内閣府（2007）『平成19年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2018）『日本経済2017－2018 －成長力強化に向けた課題と展望－』
日本政策投資銀行（2017）「2017年度設備投資計画調査の概要と企業トップ・有識者の『声』」地域・産業・経済レポート
原ひろみ（2014）『職業能力開発の経済分析』勁草書房
深尾京司・宮川努・迎堅太郎・篠田由紀夫・外木好美（2008）「Intangible Investment in Japan: New Estimates and Contribution to Economic Growth」経済財政分析ディスカッション・ペーパー・シリーズ
ボストンコンサルティンググループ（2017）「BCG女性の活躍推進に関するレポート 追加調査」2017年12月20日 プレスリリース
吉田恵子（2004）「自己啓発が賃金に及ぼす効果の実証分析」『日本労働研究雑誌』 532, 40-53
労働政策研究・研修機構（2017）『人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査結果（企業調査）』調査シリーズNo.172
Davino, C., Furno, M., and Vistocco, D.（2014）, Quantile Regression: Theory and Applications, John Wiley & Sons, Ltd.
OECD（2017）, “Knowledge, Talent and Skills”, OECD science, technology and industry scoreboard 2017, Chapter 2, OECD publishing
OECD（2016）, New skills for the digital economy –Measuring the Demand and Supply of ICT skills at Work–, OECD publishing
OECD（2015）, Students, Computers and Learning, OECD publishing
第３節について
姉崎猛（2010）「ワーク・ライフ・バランスと企業業績の関係に関するサーベイ」 ESRI Research Note（10）
石井加代子・黒澤昌子（2009）「年金制度改正が男性高齢者の労働供給行動に与える影響の分析」 『日本労働研究雑誌』 No.589, 43-64
大湾秀雄・佐藤香織（2017）「日本的人事の変容と内部労働市場」川口大司編『日本の労働市場』有斐閣
大湾秀雄（2017）『日本の人事を科学する－因果推論に基づくデータ活用』日本経済新聞出版社
経済産業省（2017）『「雇用関係によらない働き方」に関する研究報告書』
経済産業省（2012）『ダイバーシティと女性活躍の推進－グロ－バル化時代の人材戦略－』
紺屋博昭（2016）「兼業・副業をめぐる労働法の問題点と今後の課題」『日本労働研究雑誌』676 59-68頁
Siegel Jordan・児玉直美（2011）「日本の労働市場における男女格差と企業業績」、RIETI Discussion Paper Series, 11-J-073
鶴光太郎・久米功一（2016）「夫の家事・育児参加と妻の就業決定－夫の働き方と役割分担意識を考慮した実証分析」、RIETI Discussion Paper Series, 16-J-010
内閣府（2017）『平成29年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2018）「60代の労働供給はどのように決まるのか？－公的年金・継続雇用制度等の影響を中心に」政策課題分析シリーズ16
原ひろみ（2017）「女性の活躍が進まない原因─男女間賃金格差からの検討─」川口大司編『日本の労働市場』有斐閣
萩原牧子・戸田淳仁（2016）「「複業」の実態と企業が認めるようになった背景」『日本労働研究雑誌』676 46-58頁
浜田浩児（2010）「在職老齢年金が高齢者の就業意欲と所得分配に及ぼす影響」『ビジネス・レーバー・トレンド』 2010（11）, 32-37.
樋口美雄・山本勲（2002）「わが国男性高齢者の労働供給行動メカニズム─年金・賃金制度の効果分析と高齢者就業の将来像─」『金融研究』2002, 31-78.
山田篤裕（2012）「雇用と年金の接続：在職老齢年金の就業抑制効果と老齢厚生年金受給資格者の基礎年金繰上げ需給要因に関する分析」『三田学会雑誌』、vol.104 No.4, 587-605.
山本勲（2014a）「上場企業における女性活用状況と企業業績との関係－企業パネルデータを用いた検証－」 RIETI Discussion Paper Series, 14-J-016
山本勲（2014b）「企業における職場環境と女性活用の可能性─企業パネルデータを用いた検証」 RIETI Discussion Paper Series, 14-J-017
山本勲・黒田祥子（2014）『労働時間の経済分析: 超高齢社会の働き方を展望する』 日本経済新聞出版社
山本勲・黒田祥子（2016）「雇用の流動性は企業業績を高めるのか: 企業パネルデータを用いた検証」 RIETI Discussion Paper, 16-J-062
ランサーズ（2018）「フリーランス実態調査 2018年版」
連合総合生活開発研究所（2017）『働き方の多様化と法的保護の在り方』
Brynjolfsson, E., and McAfee, A.（2014）, The Second Machine Age: Work, progress, and prosperity in a time of brilliant technologies, WW Norton & Company（村井章子訳、『ザ・セカンド・マシン・エイジ』、日経BP社）
Kambayashi, R., and Kato, T.（2016）, “Long-Term Employment and Job Security over the Past 25 Years: A Comparative Study of Japan and the United States”, Industrial and Labor Relations Review, 70（2）, 359-394.
Kawaguchi, D., and Ueno, Y.（2013）, “Declining long-term employment in Japan”, Journal of the Japanese and International Economies, 28, 19-36.
Morita, H.（2001）, “Choice of technology and labour market consequences: An explanation of US‐Japanese differences”, The Economic Journal, 111（468）,
第３章
第１節について
経済産業省（2016）『平成28年版 通商白書』
経済産業省（2018）「キャッシュレス・ビジョン」（平成30年4月）
経済産業省・産業構造審議会（2017）「新産業構造ビジョン 一人ひとりの、世界の課題を解決する日本の未来」
総務省（2017）『平成29年版 情報通信白書』
内閣官房・情報通信技術（IT）総合戦略室／シェアリングエコノミー促進室（2017）「シェアリングエコノミー推進プログラムの進捗状況について」
内閣府（2017）『平成29年版 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2017）『日本経済2016-2017 －好循環の拡大に向けた展望－』
中村幹宏・根来龍之（2016）「IT化による自動車産業のレイヤー構造化 ～自動車産業における3つの『レイヤー戦略モデル』～」早稲田大学IT戦略研究所ワーキングペーパー・シリーズNo.55
日本銀行（2018）「決済システムレポート・フィンテック特集号 －金融イノベーションとフィンテック－」日本銀行決済システムレポート別冊シリーズ
根来龍之・藤巻佐和子（2013）「バリューチェーン戦略論からレイヤー戦略論へ：産業のレイヤー構造化への対応」『早稲田国際経営研究』、No.44、pp.145-162
根来龍之・浜屋敏（2016）『IoT時代の競争分析フレームワーク』中央経済社
Better Than Cash Alliance（2017）, Social Networks, E-Commerce Platforms and the Growth of Digital Payment Ecosystems in China - What It Means for Other Countries, UN reports.
第２節について
オープンイノベーション協議会（2016）『オープンイノベーション白書』
加藤涼・永沼早央梨（2013）「グローバル化と日本経済の対応力」、日本銀行ワーキングペーパー・シリーズNo.13-J-13
木下信行（2014）「我が国企業の成長力を高めるための環境整備─国際比較とドイツの改革から考える」『証券レビュー』、Vol. 54（8）、日本証券経済研究所、pp.1-31
経済産業省（2017）「第四次産業革命に向けたリスクマネー供給に関する研究会 中間取りまとめ」
中島上智・西崎健司・久光孔世留（2016）「先進国における労働生産性の伸び率鈍化」日本銀行調査論文
ベンチャーエンタープライズセンター（2017）『ベンチャー白書2017 ベンチャービジネスに関する年次報告』
宮川努・枝村一磨・尾崎雅彦・金榮愨・滝澤美帆・外木好美・原田信行（2015）「無形資産投資と日本の経済成長」RIETI Policy Discussion Paper Series 15-P-010
Allen, R. C.（2009）, The British Industrial Revolution in Global Perspective, Cambridge University Press.
Baily, M., C. Hulten, and D. Campbell（1992）, “Productivity Dynamics in Manufacturing Plants”, Brookings Papers: Microeconomics, 4, pp. 187–267.
Barro, R. J. and X. Sala-i-Martin（2004）, Economic Growth, 2nd Edition, MIT Press.
Brynjolfsson and A. McAfee（2011）, Race against the Machine, Digital Frontier Press（村井章子訳『機械との競争』、日経BP社）．
Brynjolfsson and A. McAfee（2014）, The Second Machine Age: Work, progress, and prosperity in a time of brilliant technologies, W W Norton & Co Inc（村井章子訳『ザ・セカンド・マシン・エイジ』、日経BP社）．
Corrado, C., C. Hulten, and D. Sichel（2005）, “Measuring Capital and Technology: An Expanded Framework”, NBER chapters, in: Measuring Capital in the New Economy, pp. 11-46, National Bureau of Economic Research, Inc.
Corrado, C., C. Hulten, and D. Sichel（2009）, “Intangible Capital and US Economic Growth”, The Review of Income and Wealth, Vol. 55（3）, pp. 661-685.
Criscuolo, C., P. Gal and C. Menon（2014）, “The Dynamics of Employment Growth: New Evidence from 18 Countries”, CEP Discussion Paper, No. 1274, Centre for Economic Performance.
European Commission（2014）, “Commission Recommendation of 12.3.2014 on a New Approach to Business Failure and Insolvency”.
Ferrando, A. and A. Ruggieri（2015）, “Financial Constraints and Productivity: Evidence from Euro Area Companies”, Working Paper Series 1823, European Central Bank.
Foster, L., J. Haltiwanger, and C. Krizan（2001）, “Aggregate Productivity Growth: Lessons from Microeconomic Evidence”, NBER Chapters, in: New Developments in Productivity Analysis, pp. 303-372.
GE（2016）, 2016 GE Global Innovation Barometer, GE Reports.
Gordon, R. J.（2012）, “Is U.S. Economic Growth Over? Faltering Innovation Confronts the Six Headwinds”, NBER Working Papers 18315, National Bureau of Economic Research, Inc.
Gordon, R. J.（2016）, The Rise and Fall of American Growth, Princeton University Press.
Grundke R., S. Jamet, M. Kalamova, F. Keslair, and M. Squicciarini（2017）, “Skills and Global Value Chains: A Characterisation”, OECD Science, Technology and Industry Working Papers, No. 2017/05.
JEITA（電子情報技術産業協会）（2013）「ITを活用した経営に対する日米企業の相違分析」
JEITA（電子情報技術産業協会）（2018）「2017年 国内企業の『IT経営』に関する調査」
Jorgenson, D.（2001）, “Information Technology and the US Economy”, American Economic Review, Vol. 91（1）, pp. 1-32.
Levine, O. and M. Warusawitharana（2014）, “Finance and Productivity Growth: Firm-Level Evidence”, Finance and Economics Discussion Series, No. 2014-17, Federal Reserve Board.
OECD（2013）, Entrepreneurship at a Glance 2013, OECD Publishing.
OECD（2017a）, OECD Economic Survey of Japan, April 2017, OECD Publishing.
OECD（2017b）, Entrepreneurship at a Glance 2017, OECD Publishing.
OECD and Eurostat（2005）, Oslo Manual – Guidelines for Collecting and Interpreting Innovation Data, 3rd Edition, OECD Publishing.
Romer, P. M.（1990）, “Endogenous Technological Change”, Journal of Political Economy, Vol. 98（5）, pp. 71-102.
Schumpeter, J. A.（1926）, Theorie der wirtschaftlichen Entwicklung, 2（塩野谷祐一・中山伊知郎・東畑精一訳『経済発展の理論』、岩波文庫）．
第３節について
中村康治・開発壮平・八木智之（2017）「生産性の向上と経済成長」日本銀行ワーキングペーパー・シリーズNo.17-J-7
日本銀行（2018）「労働分配率の変化の背景」『経済・物価情勢の展望』、2018年4月、BOX3
森川正之（2007）「生産性が高いのはどのような企業か？─企業特性とTFP─」RIETI Discussion Paper Series 07-J-049
Autor, D., D. Dorn, L. Katz, C. Patterson, and J. Van Reenen（2017）, “The Fall of the Labor Share and the Rise of Superstar Firms”, MIT Working Paper.
Barnett, A., S. Batten, A. Chiu, J. Franklin, and M. Sebastiá-Barriel（2014）, “The UK Productivity Puzzle”, Quarterly Bulletin, 2014Q2, Bank of England, pp. 114-128.
Elsby, M., B. Hobijn, and A. Sahin（2013）, “The Decline of the U.S. Labor Share”, Brookings Papers on Economic Activity, 1-42.
Goodridge, P., J. Haskel, and G. Wallis（2013）, “Can Intangible Investment Explain the UK Productivity Puzzle?”, National Institute Economic Review, No.224.
IMF（2017）, “Understanding the Downward Trend in Labor Income Shares”, World Economic Outlook, April 2017, Chapter 3.
Karabarbounis, L. and B. Neiman（2013）, “The Global Decline of the Labor Share”, Quarterly Journal of Economics, 129（1）, 61-103.
OECD（2018）, Employment Outlook 2018, OECD publishing.
Oliner, S., D. Sichel, and K. Stiroh（2007）, “Explaining a Productive Decade”, Finance and Economics Discussion Series, No. 2007-63, Federal Reserve Board.