凡 例
| （１） | 本報告書で用いた年次は、特記しない限り暦年（１〜12月）である。 |
| （２） | 「国」という表現には「地域」を含む場合がある。 |
| （３） | 本報告書では、特記しない限り原則として、各国・地域を以下のように分類している。 ・先進国：ＯＥＣＤ加盟(30か国）（アイスランド、アイルランド、アメリカ、英国、イタリア、オーストラリア、オーストリア、オランダ、カナダ、韓国、ギリシャ、スイス、スウェーデン、スペイン、チェコ、スロバキア、デンマーク、ドイツ、トルコ、日本、ニュージーランド、ノルウェー、ハンガリー、フィンランド、フランス、ベルギー、ポーランド、ポルトガル、メキシコ、ルクセンブルク） ・途上国：非ＯＥＣＤ加盟国。 ・北東アジア：中国、韓国、台湾、香港の４か国・地域を分析の対象とする。 ・ＡＳＥＡＮ：シンガポール、インドネシア、カンボジア、タイ、フィリピン、ブルネイ、ベトナム、マレーシア、ミャンマー、ラオスの10か国だが、本報告書では、主としてシンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシアの５か国をＡＳＥＡＮとして分析の対象とする。 ・ 東アジア：北東アジア（中国、韓国、台湾、香港の４か国・地域）、ＡＳＥＡＮ５か国（シンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシア） |
| （４） | 通貨価値の増（減）価率は、ＩＭＦ方式（１ドル当たりの自国通貨表示を（比較年時−基準年時）/比較年時で計算したもの）によっている。 |
| （５） | 本報告書における為替レートの換算については、ブルームバーグによる09年５月15日時点の為替レートを使用している。 |
※本報告は、原則として５月15日までに入手したデータに基づいている。