凡例

（1）本報告書で用いた年次は、特記しない限り暦年（1～12月）である。

（2）「国」という表現には「地域」を含む場合がある。

（3）本報告書では、特記しない限り原則として、各国・地域を以下のように分類している。

先進国：ＯＥＣＤ加盟国。ただし、一人当たりＧＤＰ（2010年。市場レートベース。）が1万米ドル以下の国（チリ、トルコ、メキシコ）を除く。
（31か国：アイスランド、アイルランド、アメリカ、イスラエル、イタリア、英国、エストニア、オーストラリア、オーストリア、オランダ、カナダ、韓国、ギリシャ、スイス、スウェーデン、スペイン、スロバキア、スロベニア、チェコ、デンマーク、ドイツ、日本、ニュージーランド、ノルウェー、ハンガリー、フィンランド、フランス、ベルギー、ポーランド、ポルトガル、ルクセンブルグ）
途上国：先進国以外の国。
なお、途上国の中でも、特にＧ20に参加する中国やインド等を中心に、高い経済成長を遂げている国々を「新興国」と呼ぶ。

（4）通貨価値の増（減）価率は、ＩＭＦ方式（1ドル当たりの自国通貨表示を（比較年時－基準年時）/比較年時で計算したもの）によっている。

※本報告は原則として平成26年12月5日までに入手したデータに基づいている。