ＷＴＩ（West Texas Intermediate）の原油価格は、08年７月初旬に、１バレル145ドル台まで高騰した（図１）。その後は、金融危機の影響もあり、08年12月には１バレル34ドル台まで急落したが、09年初め以降、再び上昇し、足元では１バレル80ドル前後で推移している。この状況は、今後も続くのであろうか。以下で分析する。
   世界の原油供給をみると、前年比で増加傾向にはあるが、伸びは鈍化している（図２）。60年代の伸びは年平均約８％との試算もあるが、70年代は約２％、80年代は▲0.5％、90年代は約１％、2000〜08年は1.28％となっており、単年で、高くても４％台の伸びとなっている。これは、新規の油田開発が困難であることや既存油田の生産量のてい減等によるものと考えられる。
   世界の原油需要をみると、08〜09年と減少が続いたが10年は増加が見込まれている（図３）。需要の内訳をみると、ＯＥＣＤ加盟国（先進国）は、需要が前年比でマイナス寄与の傾向が続いているが、ＯＥＣＤ非加盟国（新興国）の需要は、プラス寄与となっている（図４）。これは、中国やインドに代表される新興国経済が大きく成長しているためである。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の推計値によると、09年は、金融危機の影響で原油需要がマイナスとなっているが、10年にはプラスに転じる。
   アメリカの原油在庫をみると、08年は５月から減少し、６月には、2000年代で最低の水準となり、原油在庫のひっ迫感が強まったと考えられる（図５）。その後、金融危機の影響で、原油需要は減少し、09年はほぼ2000年代に入ってからの最高水準で推移している。
   米ドルの名目実効為替レートをみると、08年は８月頃までドルの減価基調が続いており、ドルで取引される原油に対しては、価格上昇圧力となっていた（図６）。金融危機後のドルの増価傾向の後、09年３月をピークに再びドルは減価基調にあり、原油に対し価格上昇圧力となっている。
   以上のことから、新興国経済の成長を背景に原油需要が伸びる一方で、伸びが鈍化した原油供給に制約懸念が生じ、在庫の低水準やドルの減価もあって、08年７月に原油価格が高騰したといえる。その後、世界金融危機により、原油需要は大きく減少して、在庫は高水準となり、リスクを嫌い安全資産とされるドルが買われて、ドルの増価となったため、原油価格に対しては下落圧力が続いた。
   足元では、アジアを中心に景気は回復に向かい、原油需要が回復を始め、また、リスク資産に投資資金が戻り、ドルの減価基調が続いたため、再び原油価格に対する上昇圧力が強まっていると考えられる。原油供給が大幅に拡大するとは考えにくいことから、景気回復が予想されると、再び原油価格が高騰して、景気回復を阻害するリスクがある。なお、ＩＥＡの09年世界エネルギー見通しでは、世界経済が着実に回復し、原油の供給コストが上昇、非ＯＥＣＤ国の需要が拡大した場合、30年の原油価格は、１バレル190ドル（名目）に上昇すると予測している。

   09年４月24日、アメリカが国内での７人の新型インフルエンザ感染確定症例をＷＨＯに報告して以来、感染が拡大している。ＷＨＯの09年11月８日の報告によれば、死亡者数は、少なくとも6,260名となっている（表１、表２）。
   実際の感染者数は正確には把握できないが、８月７日のアメリカの推計(注１)では、09年の秋から冬にかけて、アメリカの人口の約30〜50％が感染するとしている。日本でも、厚生労働省(注２)（８月28日）によると、感染率（軽症で軽快したり、ほとんど症状のない感染者を含む）は50％にまで高まる可能性があるとしている。また、致死率（推計）をみると、季節性のインフルエンザが0.1％以下であるのに対し、新型インフルエンザは、0.45％と季節性インフルエンザより高いと推計されている（表３）。
   新型インフルエンザの経済的な影響については、一部の国で試算されている。フランスの景況機関のＢＩＰＥ（Bureau d'Information Petite Enfance）では、09年10〜12月期から10年１〜３月期にかけて流行した場合、フランスの経済成長率を、09年に▲0.3％、10年に▲1.3％押し下げると試算している。タイの商工会議所大学では、09年10〜12月期まで続いた場合、タイの経済成長率を▲1.0〜▲0.5％押し下げると試算している。新型インフルエンザがピークに達するのは、冬季とみられるため、その動向には十分に注意が必要である。