（１）

本報告書で用いた年次は、特記しない限り暦年（１〜12月）である。

（２）

本報告書では、特に断りのない限り指標の変化率は、年（度）については前年（度）比、先進国の四半期は前期比（年率）、月次については前月比、途上国は、前年同期（月）比である。

（３）

「国」という表現には「地域」を含む場合がある。

（４）

本報告書では、特記しない限り原則として、各国・地域を以下のように分類している。

• 先進国：ＯＥＣＤ加盟(30か国）（アイスランド、アイルランド、アメリカ、イギリス、イタリア、オーストラリア、オーストリア、オランダ、カナダ、韓国、ギリシャ、スイス、スウェーデン、スペイン、チェッコ、スロバキア、デンマーク、ドイツ、トルコ、日本、ニュージーランド、ノルウェー、ハンガリー、フィンランド、フランス、ベルギー、ポーランド、ポルトガル、メキシコ、ルクセンブルグ）
• 途上国：非ＯＥＣＤ加盟国。
• ＥＵ（15か国）：アイルランド、イギリス、イタリア、オーストリア、オランダ、ギリシャ、スウェーデン、スペイン、デンマーク、ドイツ、フィンランド、フランス、ベルギー、ポルトガル、ルクセンブルグ
• ユーロ圏（12か国）：アイルランド、イタリア、オーストリア、オランダ、ギリシャ、スペイン、ドイツ、フィンランド、フランス、ベルギー、ポルトガル、ルクセンブルグ
• 北東アジア：中国、韓国、台湾、香港の４か国・地域を分析の対象とする。
• ＡＳＥＡＮ：シンガポール、インドネシア、カンボディア、タイ、フィリピン、ブルネイ、ベトナム、マレイシア、ミャンマー、ラオスの10か国だが、本報告書では、主としてシンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレイシアの５か国をＡＳＥＡＮとして分析の対象とする。
• 東アジア：北東アジア（中国、韓国、台湾、香港の４か国・地域）、ＡＳＥＡＮ５か国（シンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレイシア）

（５）

通貨価値の増（減）価率は、ＩＭＦ方式（１ドル当たりの自国通貨表示を（比較年時−基準年時）/比較年時で計算したもの）によっている。