経済学の成長会計の分野で多用される一次同次のコブ・ダグラス型生産関数を用いて、労働生産性の向上を資本装備率の向上、労働力の質の変化とそれらでは説明できない全要素生産性（ＴＦＰ）に要因分解したもの。また、資本や労働の種類により限界生産力（＝限界コスト）が異なることを反映して、資本や労働を細分して推計しており、第2-1-6図では、資本については、ＩＴ資本と非ＩＴ資本に分けてその寄与を示した。詳細は、付注2-1を参照。また、生産関数の形状などにつき一定の前提をおいて推計しているものであるため、推計結果については、労働生産性の数値以上に幅を持ってみる必要がある。また、ＩＴセクター及び製造業（除ＩＴ）については、付図2-2に掲げる（日本のＴＦＰの寄与についてみると、ＩＴセクターでは良好だが、製造業（除ＩＴ）では、寄与が小さいことがみてとれる）。