付注2-1　労働生産性上昇に寄与した要因の推計について

　労働生産性上昇に寄与した要因を推計するに当たり、以下のようなコブ・ダグラス型生産関数を想定する。

　sh07-01-02-02-04_a　　（sh07-01-02-02-04_b）　・・・・・（＊）

ここで、
sh07-01-02-02-04_c：ＧＤＰ、sh07-01-02-02-04_d：全要素生産性（ＴＦＰ）、sh07-01-02-02-04_e：ＩＴ資本サービス、sh07-01-02-02-04_f：非ＩＴ資本サービス、sh07-01-02-02-04_g：総労働時間、sh07-01-02-02-04_h：労働の質、sh07-01-02-02-04_i：労働サービス（sh07-01-02-02-04_j）、sh07-01-02-02-04_k：ＩＴ資本分配率、sh07-01-02-02-04_l：非ＩＴ資本分配率、β：労働分配率である。
（＊）の両辺をsh07-01-02-02-04_mで割ると、

　sh07-01-02-02-04_n　　・・・・・（＊＊）

　sh07-01-02-02-04_o：時間当たり労働生産性、sh07-01-02-02-04_p：ＩＴ資本装備率、sh07-01-02-02-04_q：非ＩＴ資本装備率 である。

（＊＊）の両辺の対数の変化分をとることにより、以下の（＊＊＊）を用いて労働生産性上昇率の要因が推計可能である。

　sh07-01-02-02-04_r　　
・・・・・（＊＊＊）
sh07-01-02-02-04_s：変化分

   なお、資本分配率、労働分配率については、対象期間の始期から終期の各年の平均を取ったものを使用している。


（注１）ＥＵ“ＫＬＥＭＳ データベース”においては、ＩＴ資本は、コンピュータ、情報機器、ソフトウェアの３種から、非ＩＴ資本は、輸送機器、その他の機器、居住用建物、その他の構築物の４種から、それぞれ構成される。資本サービスは、資本の種類によって限界費用が異なることを考慮し、各資本のユーザーコストを反映したウエイトを用いて各資本の増分を加重平均して推計されている。

（注２）ＥＵ“ＫＬＥＭＳ データベース”においては、労働は、教育水準・性別・年齢（就業経験の代理変数として）の別によって18タイプに分けられ、これらの構成の変化による雇用所得の変化が、「労働の質」の変化として捉えられている。