5 実質ＧＤＰとの和をとる上ではＧＤＰデフレータの予測値を用いるべきではあるが、アメリカで発行されている物価連動債（物価連動債については第2節参照）が、連動する物価上昇率として消費者物価上昇率を採用していることもあり、長期金利の構成要素としての期待物価上昇率には消費者物価上昇率の予測値を用いた。なお、同じ調査時点での2004年のＧＤＰデフレータの予測値は1.4％。