図表目次
序章
序−１−２図 男性は「スポーツ・健康維持」、女性は「家庭生活」におけるチャレンジの割合が高い
序−１−５図 「転職」、「高齢者・障害者の就業」の充足度が低い
序−１−７図 職業生活に関するもの、生活と仕事の調和に関するものの充足度が低い
序−２−２図 「転職」に加えて「職業紹介・訓練」の充足度も低い
序−２−３図 「高齢者・障害者の就業」についての充足度が低い
序−２−９図 35歳までに定着した企業での女性の勤続割合は高まっている
第1章
第１−１−２図 適職への再挑戦を希望する若年者は増加している
第１−１−３図 「適職を探す若年者」グループへの流入と離脱の概念図
第１−１−４図 新卒のパート・アルバイト採用割合が高まっている
第１−１−６図 正社員を希望する新卒パート・アルバイトが増加
第１−１−７図 新卒者が３年以内に離職する割合は高まっている
第１−１−９図 今はパート・アルバイトでも将来は正社員になりたいと考える人は多い
第１−１−１１図 労働時間が長い若年者ほど時間的・肉体的負担を理由として転職を希望するようになる
第１−１−１３図 正社員希望のパート・アルバイトが増加している
第１−１−１４図 パート・アルバイトから正社員への転職割合は横ばいで推移
第１−１−１５図 正社員希望のパート・アルバイトは世代で見ると変わらない
第１−２−３図 多くの企業が若年既卒者を新卒と同じ枠では採用していない
第１−２−４図 新卒一括採用を行う理由は、育てやすい基幹的人材を確保するため
第１−２−５図 フリーター経験をマイナスに評価する企業も多い
第１−２−６図 フリーターを評価しないのは、いつ辞めるか分からないから
第１−２−７図 多少の不満があっても同じ職場で勤め続けたいと思うパート・アルバイトは多い
第１−２−１１図 仕事で必要な能力は職場での実務経験で身に付く
第１−２−１２図 正社員経験５年以下でも職務経験は評価され得る
第１−２−１３図 パート・アルバイトを雇う主な理由は、賃金などコスト節約のため
第１−２−１４図 パート・アルバイトは定型的な業務を任されることが多い
第１−２−１５図 パート・アルバイトでは技術・知識は向上しにくい
第１−２−１６図 パート・アルバイトの職種は接客や販売が多い
第１−２−１８図 パート・アルバイトを継続し、その仕事に関して一定の能力を身に付けていれば、その経験はマイナスに評価されない
第１−２−１９図 コミュニケーション能力が重視される若年既卒者採用
第１−２−２０図 パート・アルバイトでも基礎的能力は磨かれる
第１−２−２１図 日本と比べて欧州では卒業前から就職活動をしている大学生は少ない
第2章
第２−１−２表 理想のライフコースが実現できているのは半数程度
第２−２−２図 末子年齢３歳未満の労働力率はほぼ横ばいである
第２−２−４図 結婚、出産を経ることにより女性の就業率は低下する
第２−２−６表 子どもの有無、配偶者の有無、親との同居などが女性の就業に影響を与えている
第２−２−７図 出産前に仕事を辞める理由は、子育てと仕事の両立環境が整っていないこと
第２−２−９図 職場の雰囲気や仕事の状況が育児休業の取得を躊躇させる
第２−２−１０図 １・２歳児が待機児童数に占める割合は大きい
第２−２−１２図 小さな子どもを持つ妻の育児・家事時間は多い
第２−２−１５図 子どもがいる男性ほど長時間労働をする傾向にある
第２−２−１６図 小さな子どもがいる女性の４割が残業をしている
第２−２−１７図 スウェーデンでは子どもが増えても雇用者率は下がらない
第２−２−１９図 50時間以上働く日本の労働者は欧米に比べて非常に多い
第２−２−２１図 両立支援に伴う企業負担は大きいと考える企業が６割超
第２−２−２２図 ４割強の男性は機会があれば育児休業を取得したいと考えている
第２−３−３図 子どもが小さいほど潜在的に再就職を希望する人が多い
第２−３−４図 末子年齢が低いほど家事・育児などのために求職活動ができない
第２−３−５図 ４年以内に再就職する者が全体の約半数を占める
第２−３−６図 女性の労働力率が盛り返すのはパート・アルバイトの増加による
第２−３−７図 パート・アルバイトに就いた人の中にも潜在的な正社員ニーズは存在する
第２−３−８表 離職期間や前職の就業形態、職種などが女性の再就職に影響を与えている
第２−３−９図 中途採用は20〜30代の募集が多いが50代以上や年齢不問も増加している
第２−３−１１図 離職期間が長くなるほど正社員としての再就職率が低下する
第２−３−１２表 離職期間が長くなるほど転職後の賃金は低下する
第２−３−１３図 離職した女性は専門技術や知識の急速な低下を実感
第２−３−１４図 半数近くの企業が離職期間が長いとマイナスに評価する
第２−３−１５図 半数以上の企業が１年未満の離職期間でマイナス評価
第3章
第３−１−３図 60歳を境に家庭生活・地域活動を重視するようになる
第３−１−７図 高齢単独世帯と夫婦のみ世帯が大幅に増えている
第３−１−１１図 60代以降は、それまでに比べ消費支出は減少する
第３−１−１２図 最近の高齢者の消費意欲は年齢を重ねても底堅い傾向
コラム図 60代後半より公的年金と貯蓄の取り崩しの割合が増える
第３−２−４図 パート・アルバイトの高齢者は正社員への転職願望が低い
第３−２−５図 60代になるとパート・アルバイトを希望する就業希望者の割合は増加する
第３−２−６図 加齢とともにフルタイムで働くことができる割合は減少する
第３−２−９図 60代男性の約３割が求職活動をあきらめている
第３−２−１０図 60代前半で高まるパート・アルバイトの割合
第３−２−１２図 高齢者の雇用を増やす予定のある企業は約１割
第３−２−１３図 「65歳までの本格的な就労の場を確保したい」と考える企業は２割
第３−２−１４図 高齢者雇用を増やさないのは「適した仕事がない」から
第３−２−１５図 雇用積極派は高齢者の経験や能力を活用したい
第３−２−１６図 「技術・技能を要する作業」、「対外調整・折衝」で高い高齢者の能力評価
第３−２−１７図 中小企業では高齢者の能力を高く評価している
第３−２−１８図 退職後に「やっておけばよかった」と感じる公的資格の取得や専門的技術の習得
第３−２−１９図 退職に備えて企業に期待する事柄は多様化している
第３−２−２０図 高齢者の雇用の場は「専門的・技術的な業務」、「教育的・助言的な業務」にある
第３−２−２１図 高齢者は「専門的な技術・知識」や「パソコン操作能力」を高めておけば 良かったと思っている
第３−２−２３図 60歳以上で多い「社会の役に立つ」、「年齢や性別に関係ない」を動機とする起業
コラム図２ ワーカーズ・コープ（労働者協同組合）の業種別事業高
第３−３−３図 社会貢献活動への参加は生きがいや人との交流のため
第３−３−４図 男性では退職・引退が社会貢献活動を始めるきっかけとなっている
第３−３−５図 60代の４割が地域に関わるＮＰＯ活動を「関心はあるがよくわからない」と思っている
第３−３−６図 活動参加への壁は仲間がいないことや情報が不足していること
第３−３−８図 高齢者の参加を促すには、仲間の参加や一層の情報提供が不可欠
第３−３−１０図 高齢者のＮＰＯ職員はパート・アルバイト主体
第３−３−１２図 活動団体側では、高齢者の知識・技能を高く評価している
第３−３−１３図 中高年職員の採用の決め手は「知識・経験」と「熱意・意欲」
第３−３−１４図 高齢者には「専門知識・技能」、「交渉、対外折衝能力」を期待