参考文献一覧
第1章
第1節について
久保龍太郎、塩田隼士、安井洋輔（2016）「フルタイム労働者の賃金上昇ペースが遅い背景に関する一考察」マンスリー・トピックス No.49 内閣府（2016年5月）（PDF形式：607KB）
商工中金（2016）「中小企業の賃金動向に関する調査」（PDF形式：1,019KB）
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2015a）『日本経済2014-2015－好循環実現に向けた挑戦－』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2015b）『日本経済2015-2016－日本経済の潜在力の発揮に向けて－』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2016）「平成28年熊本地震の影響試算について」（PDF形式：182KB）
HM treasury and The Rt Hon George Osborne MP （2016）. “HM Treasury analysis:the immediate economic impact of leaving the EU”
HM treasury and The Rt Hon George Osborne MP, Cabinet Office, Prime Minister’s Office, 10 Downing Street （2016）. “HM Treasury analysis: the long-term economic impact of EU membership and the alternatives”
第2節について
内閣府（2009）『平成21年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2012）「政策課題分析シリ－ズ8 定額給付金は家計消費にどのような影響を及ぼしたか－「家計調査」の個票データを用いた分析－」（2012年4月）
吉田充、宇佐美友梨、舟場千絵、安井洋輔（2015）「必需品価格の上昇が消費に与える影響について」マンスリー・トピックス No.44 内閣府（2015年8月）（PDF形式：263KB）
Yasui, Yosuke（2016）“Measuring the impact of benefit measures on household consumption” mimeo
第3節について
内閣府（2014）『平成26年度 年次経済財政報告』
第2章
第1節について
経済産業省（2015）「高齢者世帯の消費活動のインパクト ～延長産業連関表を用いた試算～」
齊藤誠、岩本康志、太田聰一、柴田章久（2016）『マクロ経済学』有斐閣
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2015）『日本経済2015-2016 ─日本経済の潜在力の発揮に向けて─』
内閣府（2014）『平成26年度 年次経済財政報告』
内閣府（2015）『平成27年度 年次経済財政報告』
日本銀行調査統計局（2010）「北欧にみる成長補完型セーフティネット―労働市場の柔軟性を高める社会保障政策―」日本銀行
独立行政法人労働政策研究・研修機構（2013）「社会保険の適用拡大が短時間労働に与える影響調査」JILPT調査シリーズNo.114（2013年8月）
Berliant，Marcus and Fujita，Masahisa（2011）. “The Dynamics of Knowledge Diversity and Economic Growth,”Southern Economic Journal, Southern Economic Association, vol. 77（4）, pages 856-884.
Blanchard, Olivier Jean, and Peter Diamond （1989）. “The Beveridge Curve” Brookings Papers on Economic Activity, Vol.1, pages 1-76
第2節について
石崎寛憲、加藤涼（2003）「労働市場における硬直性の日米比較と構造調整」日本銀行国際局ワーキングペーパーシリーズ No.03-J-7
株式会社アイデム（2015）「平成27年版 パートタイマー白書」
川人博（2014）『過労自殺 第二版』岩波新書
厚生労働省（2012）『平成24年版 労働経済の分析』
独立行政法人労働政策研究・研修機構（2012）「諸外国における能力評価制度－英・仏・独・米・中・韓・EUに関する調査－」JILPT資料シリーズNo.102（2012年3月）
濱口桂一郎（2014）『日本の雇用と中高年』ちくま新書
濱口桂一郎（2015）『働く女子の運命』文春新書
山口一男（2014）「日本的雇用システムが女性の活躍を阻む理由」独立行政法人経済産業研究所（2014年12月）
山本勲、黒田祥子（2014）『労働時間の経済分析－超高齢社会の働き方を展望する－』日本経済新聞出版社
Pencavel, John（2014）”The Productivity of Working Hours” IZA Discussion Paper No.8129
第3章
第1節について
IMF（2015）“World Economic Outlook”、April 2015
内閣府（2007）『平成19年度 年次経済財政報告』
内閣府（2015）『平成27年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2015）『日本経済2014-2015－好循環実現に向けた挑戦－』
布袋正樹・塚本朋久（2014）「現地法人の設備投資が国内本社の設備投資に及ぼす効果-我が国製造業のケース-」PRI Discussion Paper Series No.14A-08、財務省財務総合政策研究所
Lewis, C., Pain, N., Strasky, J. andF, Menkyna（2014）“Investment Gaps after the Crisis、”OECD Economics Department Working Papers 1168、OECD Publishing
第2節について
大杉謙一（2013）「コーポレート・ガバナンスと日本経済～モニタリング・モデル、金融危機、日本的経営～」IMES DISCUSSION PAPER SERIES 2013-J-6 日本銀行
清水一（2011）「社外取締役の導入、委員会制度への移行と企業価値：パネルデータによる分析」、大阪経大論集・第61巻第5号・2011年1月
財務省財務総合政策研究所（2003）「進展するコーポレート・ガバナンス改革と日本企業の再生」、2003年6月
内閣府（2010）『平成22年度 年次経済財政報告』
内閣府（2013）『平成25年度 年次経済財政報告』
内閣府（2015）『平成27年度 年次経済財政報告』
内閣府政策統括官（経済財政分析担当）（2015）『日本経済2015-2016－日本経済の潜在力の発揮に向けて－』
光定洋介、蜂谷豊彦（2009）「株主構成と株式超過収益率の検証－市場志向的ガバナンスのわが国における有効性－」、証券アナリストジャーナル 2009. 1
宮島英昭、保田隆明（2015）「株式所有構造と企業統治－機関投資家の増加は企業パフォーマンスを改善したのか－」、財務省財務総合政策研究所「フィナンシャル・レビュー」平成27年第1号 2015年3月
柳田英治、築地慶典、安井洋輔（2015）「企業の資本コスト動向」マンスリー・トピックスNo.46 内閣府（2015年12月）（PDF形式：365KB）