10 具体的には、以下の11基準において、「0」、「1」を評価し、平均した値をデフレリスクとして算出。(1)CPI総合(前年比が0.5%未満の場合「1」)、(2)CPIコア(同左)、(3)GDPデフレーター(同左)、(4)GDPギャップ増減(当期のGDPギャップ」と前年同期のGDPギャップとの差がマイナス、かつ差の絶対値が2%ポイント以上の場合「1」)、(5)GDPギャップ水準(当期のGDPギャップがマイナス、かつその絶対値が2%以上の場合「1」)、(6)実質経済成長率(過去3年間を通じた成長率が、過去10年間における平均成長率(暦年)よりも低い場合「1」)、(7)株価(36か月前の水準よりも低下している場合「1」)、(8)実質実効為替レート(前年比が4.0%以上の場合「1」)、(9)銀行貸出と名目経済成長率(銀行貸出残高の前年比が名目GDPの前年比よりも小さい場合「1」)、(10)銀行貸出前年比(銀行貸出残高について過去3年間の前年比の累積が10%ポイント未満の場合「1」)、(11)マネタリーベースと広義流動性(広義流動性の前年比がマネタリーベースの前年比と比較して2年連続で2%ポイント以上低い場合「1」)。リスクについての評価は、デフレリスク指標が0.2未満なら「極めて低い」、0.2以上0.3未満なら「低い」、0.3以上0.5未満なら「中程度」、0.5以上なら「高い」としている。IMF(2014)。