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凡  例

(1) 本報告書で用いた年次は、特記しない限り暦年(1〜12月)である。
(2) 「国」という表現には「地域」を含む場合がある。
(3) 本報告書では、特記しない限り原則として、各国・地域を以下のように分類している。
・先進国:OECD加盟(30か国)(アイスランド、アイルランド、アメリカ、英国、イタリア、オーストラリア、オーストリア、オランダ、カナダ、韓国、ギリシャ、スイス、スウェーデン、スペイン、チェコ、スロバキア、デンマーク、ドイツ、トルコ、日本、ニュージーランド、ノルウェー、ハンガリー、フィンランド、フランス、ベルギー、ポーランド、ポルトガル、メキシコ、ルクセンブルク)
・途上国:非OECD加盟国。
・北東アジア:中国、韓国、台湾、香港の4か国・地域を分析の対象とする。
・ASEAN:シンガポール、インドネシア、カンボジア、タイ、フィリピン、ブルネイ、ベトナム、マレーシア、ミャンマー、ラオスの10か国だが、本報告書では、主としてシンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシアの5か国をASEANとして分析の対象とする。
・ 東アジア:北東アジア(中国、韓国、台湾、香港の4か国・地域)、ASEAN5か国(シンガポール、インドネシア、タイ、フィリピン、マレーシア)
(4) 通貨価値の増(減)価率は、IMF方式(1ドル当たりの自国通貨表示を(比較年時−基準年時)/比較年時で計算したもの)によっている。
(5) 本報告書における為替レートの換算については、ブルームバーグによる09年5月15日時点の為替レートを使用している。

※本報告は、原則として5月15日までに入手したデータに基づいている。


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